コミュニケーション不足で「業務に支障あり」は8割超　「大企業」「40代」が最多

　リスクモンスターは11月15日に、全国の20～59歳の男女800名を対象に実施した、第1回「コミュニケーション不足に関する影響」調査の結果を発表した。同調査は、7月28日～8月1日の期間に行われている。

　調査対象者に、コミュニケーション不足によって自身の業務に支障をきたしているかを尋ねたところ、「支障あり」という回答が84.1％を占めた。
　「支障あり」という回答は、年代別では「40代」（87.5％）がもっとも多く、年齢が高いほどコミュニケーション不足によって業務に支障が生じる傾向がみられる。企業規模別では「大企業」（12.9％）、「中小企業」（17.0％）、「零細企業」（26.0％）と、規模が小さくなるにつれて「支障なし」の割合が高まる。役職別では、「管理職」の94.6％が「支障あり」と答えており、「一般社員」（84.7％）や「役員」（84.2％）と比較して高い。
　テレワーク実施の有無でみると、「支障あり」という回答は「テレワーク実施者」が90.5％だったのに対して、「テレワーク未実施者」は81.4％と、「テレワーク実施者」の方がコミュニケーション不足によって業務に支障をきたしている割合が9.1ポイント高かった。
　コミュニケーション不足によって業務に「支障あり」と回答した人に、どのような支障が生じたかを尋ねた質問（複数回答）では、「情報共有不備」（75.3％）がすべての属性において最多となり、以下「業務の引継ぎやスキル・技術の継承」（35.4％）、「業務の相談・質問不足」（34.9％）が続いている。
　企業規模別では、「情報共有不備」「業務の相談・質問不足」「仕事の方向性に関する認識の不一致」において、企業規模が大きくなるほど支障が生じており、とりわけ「情報共有不備」については「大企業」が80.6％だったのに対して、中小企業が71.4％、零細企業が59.7％と、大きな隔たりがみられる。
　テレワーク実施の有無を尋ねたところ、「テレワーク未実施」（67.6％）が、「テレワーク実施」（32.4％）を大きく上回った。企業規模別では、「大企業」の38.6％、「中小企業」の28.1％、「零細企業」の13.0％がテレワークを実施しており、企業規模が大きいほどテレワークの導入が進んでいる。
　コミュニケーションのきっかけとして、もっとも望ましい手段を尋ねた質問では、「対面」（54.5％）がもっとも多く、「チャット」（17.0％）、「メール」（16.8％）、「電話、オンライン通話」（11.8％）がそれに続いた。
　企業規模別では、「対面」がすべての区分で最多となった一方で、「大企業」では「メール」、「中小企業」では「チャット」、「零細企業」では「電話、オンライン通話」が続いている。テレワークの実施有無別でみると、「テレワーク実施」では「チャット」（35.7％）がもっとも多く、「テレワーク未実施」（8.9％）と比較して26.8ポイント高かった。一方、「テレワーク未実施」では「対面」（66.9％）が最多で、「テレワーク実施」（25.7％）と比較して41.2ポイント高い結果となっている。
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