尾碕真花とオスカープロの退所トラブルが泥沼化…タレント移籍問題が公取委の介入後も続く「業界の黒歴史」

　女優尾碕真花（25）と所属の大手芸能プロが退所をめぐって対立し、泥沼化の様相だ。尾崎は１日にSNSで《2026年5月31日をもちまして、オスカープロモーションを退所いたしました。

「尾碕真花の代理人であるSAKURA法律事務所の弁護士より、当社へ一方的に退所の意思が通知されていたことは事実ですが、当社と尾碕真花の専属マネジメント契約は現在も契約期間中であり、また、当社と尾碕真花が専属マネジメント契約の解除に合意した事実もございません」

　さらに「当社の了承なく、退所を発表したことについて極めて遺憾。現在、尾碕真花に対して法的措置をとることを検討しております」と強硬姿勢を明らかにした。スポーツ紙芸能デスクが言う。

「こうしたSNSでの退社報告は昨今の流れでもあり、珍しいことではありません。尾碕の前日に前田敦子の元夫で俳優の勝地涼も5月31日更新のSNSで『27年間所属しておりました株式会社フォスターを退所する運びとなりました』と発表しています」

　では、尾崎真花とオスカーが対立しているのはなぜか。

「尾碕は2日にもSNSを更新し、騒動について数カ月前から退所の意思を伝え、話し合いを続けたが、具体的な提案や回答が乏しく、威圧的とも受け取れる対応があったと説明しています。そのうえで、退所時期を延ばす譲歩もしたが協議が進まず、最終的に容認できない行為があり信頼関係が壊れた、としています。オスカー側の主張する通り、専属マネジメント契約が現在も契約期間中であるならば、尾崎側はそうした交渉すら見切りをつけ、先に世間へ意思表示した構図にも見えます」（同）

■元SMAP3人の独立騒動での公取委注意後もトラブルがつづくのは…

　公取委は2019年、ジャニーズ事務所（当時）から独立したアイドルグループSMAPの元メンバー3人に対し、ジャニーズがテレビ局などに番組出演させないよう求めていた疑いがあるとして、事務所を注意した。吉本興業の所属タレントとの契約のあり方についても同年、問題視する見解を示した。当時は「ジャニーズを退所したタレントは業界から干される」という不文律が業界にはあったが、公取委の登場によって、それは解消されると当時は見られたものだ。しかし公取委の24年12月の実態調査では「移籍を要望したら活動できなくなると脅迫」「独立後にテレビ局に圧力」といった芸能プロによる優越的地位の濫用がその後も続いていることが明らかになっている。

　某

　芸能プロデューサーはこう言う。

「法的に退所可能かどうかが焦点で、双方の代理人間での契約解除の合意形成が争点になるでしょうけど、いつ、どの条件で、誰の主導で離れるのかをめぐる主導権争いが本質のように見えます。かねてより芸能界ではタレントの独立、移籍は長年育てた事務所への『恩義』を仇で返すと見なすような風潮があり、揉めたり、干されたという話になると、有力者の登場となって『手打ち』が行われたりしてきました。きちんとしたマネジメント契約を結ぶようになった昨今も、そうした風潮が完全になくなったようには思えませんが、当時よりも有力者の存在が少なくなり、また話し合いでの解決より何かあるとすぐに表面化して騒動になるというSNSの普及が騒動を表面化させやすくしているのかも知れない」

　いまだに「仁義」などという言葉も一部で飛び交う芸能界だけに、契約社会との乖離も背景に見え隠れしている。

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