【コンサルティングサービス】株式会社IMOMが飲食コンサルティングサービスを行い売上170%超の事業改善に成功。

株式会社IMOM(本社：愛知県名古屋市、代表取締役：松田雄基)は、2024年に開始した飲食コンサルティングティングサービスでカフェの事業改善サポートを行い、売上170％超の事業改善を行いました。[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/103183/12/103183-12-b5558f687364bbcf932bac5185511b5a-3900x2925.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]特定非営利活動法人 障がい者みらい創造センター 理事長 竹内亜沙美氏と店舗スタッフの皆さまとの記念の一枚株式会社IMOM（本社：愛知県名古屋市、代表取締役：松田雄基）は、2024年に開始した飲食コンサルティングティングサービスでカフェの事業改善サポートを行い、2店舗売上170％超の事業改善を行いました。IMOM COFFEE では2024年より複数の店舗を直営している経験を活かし、カフェ開業サポート事業・飲食店コンサルティング事業を開始しました。カフェ開業サポートに関しては、愛知県内でも多くのコーヒー企業が取り組んでいますが、事業改善はコンサルティング企業が実施していることはあっても、コーヒー企業が実施している例は県内では弊社のみで稀有な例と言えます。IMOM COFFEEの飲食店コンサルティング[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/103183/12/103183-12-3ecf0b98e687e8d05c25f72b6411c577-3900x2599.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]実際に飲食コンサルティングを行いメニュ改善の結果誕生した商品の一部事業改善は開業サポートに比べると、店舗様の経理状況を把握し改善する経理業務、店舗スタッフの教育といった人材育成業務、メニュー開発といった内容等、取り組むべき内容が多岐にわたるため難しい業務ではありますが、弊社が開業から事業改善までのそれぞれのプロセスを支援することで、少しでも閉店する店舗を減らし、わたしたちの「コーヒーを通して誰もが生きやすい寛容な社会をつくる」ことを実現できると考えているため取り組むべき業務としてサービスを開始しました。そして本年は愛知県名古屋市内のカフェ「カフェ・ド・モア」と「magnet」の2店舗の事業改善コンサルティングを行い、コンサルティング開始前よりも両店において170％超の売上アップを達成しました。弊社の専門的人材と直営店ノウハウが活かされた結果であると認識しております。IMOM COFFEEとは愛知県長久手市にロースタリーカフェを構え、名古屋市内で高品質な自家焙煎スペシャルティコーヒーやスイーツ、フードを提供する5 店舗のカフェを運営しています。直営店の運営だけでなく、2024 年にはカフェ開業のサポートやコンサルティングなども開始しました。IMOM COFFEE カフェ開業サポートIMOM COFFEE 事業改善コンサルティング[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/103183/12/103183-12-ad111079af511d978880f47ec6289f79-3900x2600.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]焙煎技術競技会「COFFEE COLLECTION」で一位を獲得した弊社トップバリスタの園田直近の受賞歴として、国内外のロースターが注目し参加するシングルオリジンの焙煎技術競技会「COFFEE COLLECTION」において、2022年度1位を受賞しました。また、抽出技術と最高のコーヒー体験を提供するためのプレゼンテーションを競う「Japan BrewersCup」では、2022年度日本3位に輝きました。今後の飲食店コンサルティングの展望今後の飲食店コンサルティング事業の展望としては、今回のようなカフェ・飲食店のトータルでの事業改善といった広範な業務から、「集客力を上げたい」「経費削減をしたい」「スタッフトレーニングをお願いしたい」といったピンポイントな業務まで相談の内容や大小を問わず受け入れられる体制づくりを進めております。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000012.000103183.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp