【ラグビー】リーグワン、新カテゴリー制度は「見直す予定はない」　一部選手から差別的と声あがり「残念」も「そこまで不利益な条件だと思っていない。ちゃんと出場機会もある」
ラグビー・リーグワンで来季から適用される新たな選手登録区分について説明する玉塚元一理事長（右）と東海林一専務理事 画像（1枚）

　ラグビー・リーグワンは３０日、２０２６―２７シーズンから適用される選手登録の新たなカテゴリー分けに関するブリーフィングを都内で開いた。

　来季から適用される新たな選手登録規定は、日本出身選手の出場機会増を目的としており、一部の海外出身選手が独占禁止法に違反するとして、公正取引委員会に申告した。

会見に出席した玉塚元一理事長は冒頭に「現時点で、制度そのものを見直す予定はございません」とした上で「一定の影響が及ぶ選手の皆様に、十分にご理解いただけるような説明が不足していた結果、一部の選手から不安の声が上がったことについては真摯（しんし）に受け止めております」とした。

　現行の選手登録区分にはＡ～Ｃがあり、出身地に関係なく、日本代表資格を持つ選手は「Ａ」で登録される。来季からは「Ａ―１」と「Ａ―２」に分けられ、「Ａ―１」は、日本出身や日本で義務教育期間の６年以上を過ごした選手が対象となる。海外出身でも日本代表キャップ（Ｃ）が３０以上なら特例で「Ａ―１」となるが、日本国籍と代表Ｃ（３０未満）を持ちながらも「Ａ―２」扱いとなる選手もいる。トンガ出身の中島イシレリや韓国出身の具智元（ともに神戸）らが声を上げ「中学２年から日本に来てずっと頑張ってきた。悲しいというか、残念な気持ち」などと語っていた。

　一部から上がる「差別的」という声について、玉塚理事長は「今回の制度変更は、国籍に関連して選手を差別したり、出場機会を奪ったりすることを意図するものではありません」と強調。義務教育期間で区別したことに、ラグビー人口の減少を理由の一つに挙げ「ホームグローンの選手がもっと活躍するようになる。地元のクラブ、中学であの人はやっていたんだよ、という人たちが国籍関係なく、活躍する流れを作っておかないと、非常に（今後）厳しい」と説明した。

　リーグはチームや選手会と協議を重ね、今回の規定変更に至ったと説明する。一方で、多様性を認めるラグビー界で対照的な声が上がっている現状に、玉塚理事長は十分な説明が必要と認識を示すとともに「一部の方がそういう意見をされるのはよく理解できるが、非常に残念。僕らはそこまで不利益な条件だと思っていないし、ちゃんと出場機会もある。

他のスポーツよりは、グローバルで多様性があると思う」と、認識を語った。

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