こんな誕生日は最悪！　2022年から「自動車税」が「増税」になる新たに13年を経過したクルマたち

この記事をまとめると
■2022年から自動車税が増額になるクルマを紹介

■今でも現役で走っているクルマも多い

■プリウスやEVは増税の対象外となっている

今年から増税対象になってしまう名車を振り返る

新年度・新生活になってゴールデンウイークが楽しみだなあと思っている時期に届くのが自動車税・軽自動車税の納税通知書だ。そして自動車税の時期になると、通称「旧車増税」と呼ばれている13年経過したクルマへの増税が話題となる。

旧車増税、正しくは「経年車重課」という制度は、ガソリン車において、最初の新規検査（≒ナンバーがついたとき）から13年を経過したクルマについて、自動車税率を上乗せするというもの。

具体的には、登録車の1リッター以下のクルマであれば本来なら2万9500円のところが3万3900円になり、1リッター超1.5リッター以下で3万4500円が3万9600円となり、1.5リッター超2リッター以下では3万9500円が4万5400円となる。また、軽自動車の場合は1万800円が1万2900円になる。

ちなみに、電気自動車やガソリンハイブリッドカー、天然ガス車、メタノール自動車、乗りあい用バス、被けん引車については重課対象外となっている。トヨタ・プリウスは2代目であっても年式的には重課対象だが、標準税率で済んでいるのだった。

さて、2022年（令和4年度）に新たに重課対象となる車種は、どのようなモデルがあるのだろうか。

気をつけたいのは、重課の基準となるのは4月1日の段階で新規検査から13年を超えているクルマとなる。つまり、車検証の初度登録年月が平成21年（2009年）3月以前のクルマが重課対象となる。2009年式であっても、4月以降に登録・届出されたクルマであれば重課されるのは来年からだ。

というわけで、2022年の自動車税・軽自動車税で重課されるようになるのは2008年4月以降にフルモデルチェンジしたモデルということになる。2008年4月に時計の針を巻き戻し、あの頃登場したニューモデルを振り返ってみよう。

2008年5月には、ホンダから新型コンパクトミニバンとして「フリード」が初登場した。

当初はハイブリッドが用意されておらず、パワートレインは1.5リッターi-VTECエンジンのみ（FFはCVT、4WDは5速AT）。乗車定員は最大8名。2列目をキャプテンシートとした7人乗り仕様もラインアップされていた。

昨年まで買えたクルマの初期モデルはまさかの2008年生まれ

そして6月にはスバルから現在に至るまで唯一の水平対向エンジンを積んだ7シーターミニバン「エクシーガ」が誕生した。エンジンは2リッター4気筒ボクサーで、トップグレードとしてターボ仕様もラインアップ。

NAエンジンはFFと4WD、ターボは4WDのみの設定となっていたが、ターボ4WDの駆動システムはスポーティなVTD式となっていたのは、スバルらしいハイパフォーマンス・ミニバンというキャラを強く印象付けた。

少し飛ばして、10月にはトヨタからiQが登場している。全長2985mmという軽自動車よりも短いシティコミューターであり、トヨタは「マイクロプレミアムカー」と呼んだ小さな高級車を目指したモデルだった。

これだけ小さなボディながら4名乗車が可能なパッケージや、後席乗員を守るためのリヤウインドウカーテンシールドエアバッグといった装備も記憶に残る。デビュー当初のパワートレインは1リッター3気筒エンジンでトランスミッションはCVT、FF駆動のみとなっていた。

11月には日産キューブがフルモデルチェンジを受けた。

ちなみに、初代キューブは日本専用モデルだったが、2代目からは欧州や北米でも発売、グローバルなコンパクトモデルへと進化していたのだった。

軽自動車では11月にフルモデルチェンジしたスズキ・アルトラパンがある。初代ラパンのスマッシュヒットを受けて2代目へと進化したラパンは、可変バルタイ機構付きのNAエンジンとターボエンジンを設定。

名前からはアルトのバリエーションと思いがちだが、プラットフォームはワゴンR譲りで、静粛性も高く、14インチタイヤを履きこなす実力を持っていた。うさぎをモチーフとしたエンブレムから軟弱なモデルとあなどれない、驚くほど走りの満足度は高かった。

12月にフルモデルチェンジを果たしたのが日産フェアレディZ（Z34）だ。当時は、まさか2021年まで販売される長寿モデルになるとは思いもよらなかったが、軽量化・ショートホイールベース化したボディに、3.7リッターV6エンジンを積むというパッケージは、ピュアスポーツとしてフェアレディZらしさを体現したもの。

自動的にエンジン回転を合わせてくれるシンクロレブコントロール付き6速MTも新しい装備として注目を集めたものだ。

とまあ、ホンダ・フリード（初代）、スバル・エクシーガ、トヨタiQ、スズキ・アルトラパン、日産キューブ、日産フェアレディZといったモデルの初期型は、2022年に自動車税・軽自動車税の重課対象となる。

こうしてあらためてスタイルを見ると、まだまだ新鮮味が残っている上に、実際の燃費性能でもガソリン車としては十分に実用的なモデルが重課対象というのは納得できないかもしれない。しかし、民主主義において政治家が決めた制度というのは、それが国民の総意であるというのが建前である。