「サッカーを裏切った」「ゲームオーバーだ、ジャンニ」　英紙がFIFAのインファンティーノ会長に辞任要求　W杯“売却構想”で批判激化「権力に酔った人間はいずれ行き詰まる」
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FIFAのインファンティーノ会長 photo/Getty Images

「もう辞めるべきだ」

英『Daily Mail』は、FIFAのジャンニ・インファンティーノ会長が打ち出したワールドカップなどの商業事業を外部投資家へ開放する構想について、「ゲームオーバーだ」と厳しく批判し、会長職から辞任すべきだと主張する社説を掲載した。UEFAの55加盟協会に加え、Concacafも反対姿勢を鮮明にするなか、同会長への批判はさらに勢いを増しているようだ。



FIFAは、ワールドカップをはじめとする主催大会の商業事業を担う新会社「FIFA Forward Enterprise（FFE）」を設立し、その株式の最大20％を外部投資家へ売却する構想を加盟211協会へ提案している。インファンティーノ会長は、この計画によって新たな資金を生み出し、世界中のサッカー発展につなげたい考えを示している。

しかし、この構想は欧州を中心に強い反発を招いた。UEFAは加盟55協会の総意として「ワールドカップは売り物ではない」との声明を発表。さらに、インファンティーノ会長について「威圧による統治」を行っていると非難し、計画が実行された場合にはFIFA主催大会のボイコットも辞さない姿勢を打ち出している。

こうした状況を受け、『Daily Mail』は「権力に酔った人物は、いずれ必ず行き詰まる時が来る。そしてインファンティーノにとって、その時が訪れた」と痛烈に批判。「サッカー界を率いる立場にありながら、この競技を裏切った」と指摘し、2027年3月のFIFA会長選を待たずに辞任すべきだと訴えた。

同紙はまた、2021年に頓挫した欧州スーパーリーグ構想になぞらえ、「秘密裏に進められた計画は失敗に終わった」と指摘。加盟協会への十分な説明や協議を経ずに進められたことも問題視している。

さらに、FIFA前会長のゼップ・ブラッター氏も今回の構想について「サッカー界に深刻なダメージを与えかねない」と批判しており、インファンティーノ会長への逆風は強まる一方だ。

一方、インファンティーノ会長は先日公開した動画声明で、「これは加盟協会への提案であり義務ではない」と説明。
「211の加盟協会とFIFA理事会が承認した場合のみ実現するもので、FIFAが引き続きワールドカップを所有し、運営する」と強調し、計画を撤回する考えがないことを示している。

ワールドカップの新たな収益モデルを目指すFIFAと、「世界最大の大会は売り物ではない」と反発するUEFAや各国協会。両者の対立は収束するどころか、世界サッカー界全体を巻き込む大きな論争へと発展しつつある。

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