反対は欧州だけではなかった　アメリカ、カナダもFIFAのW杯“売却構想”に反発　世界サッカー界で包囲網、インファンティーノ会長への逆風強まる
画像（1枚）

反対は欧州だけではなかった　アメリカ、カナダもFIFAのW杯...の画像はこちら >>

FIFAのインファンティーノ会長 photo/Getty Images

反対勢力が拡大

英『Daily Mail』によると、FIFAのジャンニ・インファンティーノ会長が提案したワールドカップなどの商業事業を外部投資家へ開放する構想に対し、新たに北中米カリブ海サッカー連盟（Concacaf）が反対姿勢を表明したという。すでにUEFAがボイコットも辞さない構えを示しているなか、インファンティーノ会長への逆風はさらに強まっている。



アメリカに本部を置くConcacafは声明で、「この件は報道や、その後に発表されたプレスリリースで初めて知った」と説明。十分な手続きを踏まずに計画が公表されたことへ強い懸念を示し、「ガバナンス機関や関係者との議論が行われる前に詳細が公開されたことに深く失望している」と批判した。

さらに、「FIFAや各大陸連盟、加盟協会はサッカーという競技の管理者として、常に競技全体の利益を最優先に考えなければならない。すべての決定は適切なガバナンスと透明性、そして長期的な視点に基づくべきだ」と訴えている。

FIFAは、ワールドカップなどの商業事業を担う新会社「FIFA Forward Enterprise（FFE）」を設立し、その株式の最大20％を外部投資家へ売却する構想を加盟211協会へ提案している。インファンティーノ会長は、新たな資金を世界中のサッカー発展へ還元できると説明し、加盟協会への分配金を大幅に増額できるとして支持を呼びかけている。

しかし、この構想には欧州からも激しい反発が起きている。UEFAは加盟55協会の総意として「ワールドカップは売り物ではない」との声明を発表。「FIFAによる深刻なリーダーシップの欠如だ」と非難し、構想が撤回されない限りFIFA主催大会への参加を見送る可能性まで示唆した。

また、アジアサッカー連盟（AFC）のシェイク・サルマン会長も加盟46協会に宛てた書簡で、「FIFAの一方的な行動は大陸サッカーの基盤を揺るがしかねない」と警鐘を鳴らしており、これまでインファンティーノ会長を支持してきた勢力にも動揺が広がっているという。

インファンティーノ会長は動画声明で、「これは提案であり義務ではない。加盟211協会とFIFA理事会の承認があった場合のみ実現する」と強調しているが、構想への反発は欧州だけでなく北中米、さらにアジアにも拡大。
来年3月に予定されるFIFA会長選にも影響を及ぼす可能性がある。

編集部おすすめ