タイムシェア別荘で変わるリゾート資産の常識 第4回 なぜ軽井沢は別荘地としての価値を上げ続けているのか

日本には那須、白馬、ニセコ、箱根など、数多くの人気リゾート地(山岳・高原)が存在します。いずれも魅力的なエリアですが、その中で超長期的に資産価値を維持し、今でも上昇傾向を続けている場所は限られています。その代表例が軽井沢です。

実際、軽井沢の住宅地の地価は2020年ごろから大きく上昇し続けており、旧軽井沢・南ヶ丘などの人気の地域では約40～50％、地点によってはさらに上昇した事例も見られます。短期的なブームではなく、継続的な上昇トレンドが確認されている点が特徴です。

では、なぜ軽井沢がこのような動きを続けているのか。その理由は、「人気」ではなく「構造」にあることを解説します。
○供給が増えないという希少性/他エリアとの決定的な違い

不動産価格を左右する最大の要因は需給バランスです。この点において、軽井沢は極めて特殊な構造を持っています。

軽井沢は自然保護や景観維持の観点から行政による開発規制が大変厳しく、大規模な新規供給が起こりにくくなっています。さらに、従来から良質な別荘地として形成されてきたエリアは限られており、供給には明確な上限があります。

一方で他のリゾート地を見ると状況は異なっています。

那須は比較的開発余地が残っており、新規分譲や施設開発がまだ進みやすい地域です。白馬やニセコはインバウンド需要の拡大とともに近年大規模開発が進行していますが、スキー客をメインにしていることから夏季の需要が読みづらく、需給バランスが変動しやすくなっています。箱根はブランド力は高いものの、観光地としての側面が強く、別荘地としての需要はやや異なります。

つまり、軽井沢は「供給が増えにくい」のに対し、他エリアは「需要に応じて供給を増やす余地がある」構造を持っていると言えます。この違いが、長期的な価格安定性に大きな差を生んでいます。
○ブランドと歴史がつくる「需要の質」

第二の要因は、需要の“質”です。

軽井沢は明治時代から続く避暑地としての歴史を持ち、皇室や文化人、海外宣教師などに選ばれてきた背景があります。この蓄積により、単なる観光地とは異なるブランドを形成しています。

那須、白馬、ニセコも自然環境に優れ、レジャー性の高い魅力を持ちますが、需要の中心は観光やレクリエーションであり、景気や流行、海外情勢などの影響を受けやすい側面があります。箱根も温泉観光地としての色合いが強く、「滞在型の生活拠点」というよりは「訪れる場所」という性格が強く見られます。

これに対し軽井沢は、「滞在する場所」として選ばれてきました。別荘を持ち、繰り返し訪れ、生活の一部として使う、こうした需要が積み重なって歴史を作っています。消費される観光地でなく、ライフスタイルとして定着した場所は需要が安定しやすく、結果として価格の下支えにつながっています。
○都市近接性が生む「使えるリゾート」

第三の要因は東京からの距離です。

軽井沢は新幹線で約1時間という立地にあり、週末利用だけでなく、平日を含めた二拠点生活が現実的に可能な場所です。この「近さ」は、他のリゾートと比較して大きな優位性となっている。

例えば、那須に行くには新幹線もありますが本数が少なく、車でのアクセスが中心となります。白馬やニセコは東京から遠い上に駅や空港からも距離があります。箱根は比較的近くにありますが、交通渋滞や観光渋滞の影響を受けやすい立地です。

その点、軽井沢は安定したアクセス手段が確保されており、「行こうと思えばすぐに行ける距離」にあります。

この違いが利用頻度に直結し、実需が厚くなり、結果として不動産価値の安定性も高まります。軽井沢は「非日常のための場所」だけでなく、「日常を拡張する場所」としても機能しているのです。
○まとめ：軽井沢は「価値が下がりにくい構造」を持つ

軽井沢の強さは、単なる人気やブランドだけでは説明できません。

供給が増えにくい希少性、歴史に裏打ちされた需要の質、そして都市近接性による高い利用頻度が組み合わさることで、「下がりにくい市場」が形成されています。不動産投資において重要なのは、「どれだけ上がるか」だけでなく、「どれだけ下がりにくいか」であると思います。その意味で、軽井沢の別荘地としての価値は今後も揺るぎないものと言えるでしょう。

次回は、こうした軽井沢の価値との親和性が非常に高いタイムシェア別荘を含めたリゾート不動産の未来について考えていきたいと思います。

小野博康 おのひろやす 1988年上智大学卒業後、住友銀行に入行。中野、西銀座、新橋、青山、渋谷と都内を中心に営業の最前線で法人顧客を担当し、特に不動産関連の融資で実績を上げる。2006年、法人営業部次長の時に転職し、不動産企業の役員として総務・経理から営業、M&Aの窓口まで経営全般に携わった。2010年には、日本初の「タイムシェア別荘」を企画し、一棟目の開発を担当。 2019年に株式会社アセンドホームへ入社し、2020年に代表取締役社長に就任。 同年、日本初の「複数棟所有型タイムシェア別荘」である『旧軽愛宕Club Orbit』を開発。2023年にはその第2弾となる『Club Orbit PILINA』を販売開始。いずれも軽井沢の自然と調和した高付加価値リゾートとして注目を集めている。 タイムシェア別荘の先駆者として、進化するリゾート市場の潮流を捉え、不動産の新たな価値創出に取り組んでいる。宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士、相続支援コンサルタント、２級ＦＰ技能士、空き家対策士 この著者の記事一覧はこちら