今回のニュースのポイント
米主要3指数がそろって大幅上昇:18日朝(日本時間)の米国市場で、ダウ工業株30種平均、ナスダック総合指数、S&P500の主要3指数がそろって大幅に値を上げました。
中東情勢の沈静化期待が支え:米・イラン間の軍事的緊張の緩和に向けた報道や停戦協議の継続観測など、地政学リスクへの過度な警戒が後退し、投資家心理を改善させています。
調整局面を経て反発の流れへ:今回の米株高は、インフレ懸念やAI相場の過熱感から3月にかけて短期的な調整局面を挟んだ後の、反発局面の一環として位置づけられます。
週明けの日経平均は上昇スタートか:外部環境の改善を受け、週明けの東京市場は先物主導での買い先行が予想されます。焦点は5万6,000円~5万8,000円台の史上最高値圏を維持できるかに集まります。
18日朝(日本時間)の米国株式市場の大幅高を受け、週明けの東京株式市場は買い先行で始まる可能性が高まっています。外部環境の改善が日本株の支えとなる見通しです。
18日(日本時間)までの米国市場では、ダウ工業株30種平均が前日比868.71ドル高の4万9,447.43ドル、ナスダック総合指数が365.77ポイント高の2万4,468.48、S&P500種株価指数が84.78ポイント高の7,126.06といずれも大幅に上昇しました。市場全体でリスクオンの動きが強まり、今回の米株高は中東情勢の緊張緩和期待やインフレ懸念の後退、AI関連を中心とした成長株への買い直しなどを背景に、3月にかけて短期的な調整局面を挟んだ後の反発局面の一環として位置づけられます。
上昇の直接的な背景には、投資家のリスク選好の回復があります。これまで市場では、高止まりする金利動向や中東情勢の地政学リスクが重しとなっていましたが、足元で米・イラン間の軍事衝突が一服し、停戦や情勢沈静化に向けた報道・観測が伝わったことで過度な警戒が後退。原油高に伴うインフレ再燃懸念も和らぎ、売り込まれていた銘柄への買い戻しが優勢となりました。つまり、悪材料を織り込んだ後の自律反発局面に入ったといえます。
現在の市場は、こうした外部環境への依存度が極めて高い構造にあります。
一方で、株価の上昇は資産環境の改善や企業の投資意欲回復といったポジティブな影響をもたらすものの、高値圏での急激な変動は投資マインドに不安定さももたらします。
週明けの日経平均は上昇スタートが見込まれますが、焦点はその持続性です。日経平均はすでに5万円台半ばから後半の史上最高値圏にあり、5万6,000円~5万8,000円近辺では利益確定売りも出やすい水準とみられます。中東情勢の不透明感やAI関連銘柄のバリュエーション調整など、外部要因次第では上昇と反落が交錯する展開が続く可能性も否定できません。市場は引き続き、現在の価格水準の妥当性を試す神経質な展開が続くとみられます。(編集担当:エコノミックニュース編集部/Editorial Desk: Economic News Japan)

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