eNPSとテレワークに関する分析レポート

～適切な頻度でのテレワークがワークライフバランスや生産性の向上につながり、従業員エンゲージメントを高める～ NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：塚本 良江、以下NTTコム オンライン）は、2024年2月に発表したeNPS（Employee Net Promoter Score）調査を基に、テレワークをテーマとした分析レポートを発表しました。本レポートでは、働き方改革の施策として普及が進むテレワークをテーマに、テレワークの実施状況や、テレワークと従業員エンゲージメントを測る指標であるeNPSとの関係性についてまとめております。 「eNPS業界別分析レポート」の詳細はこちら＜結果のポイント＞1.テレワークの実施頻度が高い職種は「企画・マーケティング系」2024年2月に実施した「eNPS業界別分析レポート」において、会社の制度としてテレワークの制度があるか調査したところ、全体の回答者のうち、53.4%が自社にテレワークの制度があると回答しました。[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/6600/391/6600-391-4b5c639da1535331422a5039e3c8de78-335x329.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]図：テレワーク制度の有無 テレワーク制度がある企業に勤務している回答者に対し、テレワークの実施頻度を調査したところ、最も割合が高いのは1週間に1-2回の頻度（25.9%）となり、次いで「1週間に3-4回」（16.2%）と続きました。また、フルリモートで勤務している回答者は8.8%となりました。 職種別にもみたところ、テレワークの実施頻度が最も高い職種は「企画・マーケティング系」で、1週間に1回以上のテレワークをしている割合が74.2%となりました。特に1週間に3-4回の頻度で実施している割合が31.5%と高くなりました。 一方でテレワーク制度はあるものの利用していない割合が高くなったのは販売・サービス系（42.7%）、事務・バックオフィス系（41.4%）となり、職種別でテレワークの実施状況に差がみられる結果となりました。[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/6600/391/6600-391-5f123fd5ffdbb59688514addebaef050-1051x465.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]図：職種別にみた、テレワークの実施頻度2.「1週間に3-4回」の頻度でテレワークを実施している人のeNPSが最も高い テレワークの実施頻度別に従業員エンゲージメントを測る指標であるeNPSを分析したところ、最もeNPSが高いのは「1週間に3-4回」の頻度でテレワークを実施している人となりました。次いで「1週間に1-2回」の頻度の回答者のeNPSが高く、フルリモートで勤務していると回答した人のeNPSは-53.5ポイントとやや低い傾向となりました。[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/6600/391/6600-391-db711078c8341787fcfaf04d61653830-661x305.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]図：テレワークの実施頻度別eNPS さらに、これらテレワークの実施頻度別にエンゲージメントに影響を与える要因を分析したところ、1週間に3-4回の頻度でテレワークを実施している回答者においては、「上司は私の相談にきちんと話を聞こうとしてくれる」や、「上司はあなたの仕事の成果や取り組みを把握しており、適切に評価している」といった上司とのコミュニケーションに関連した項目がエンゲージメントを醸成する要因となりました。 一方で、フルリモートで勤務している回答者においては「あなたの職場は、全体的にまとまって一体感がある」、「社内の他部署との連携が活発である」といったコミュニケーションや部署間の連携に関する項目がエンゲージメントを阻害する要因となりました。テレワークの実施頻度別でエンゲージメントに影響を与える要因に違いがみられる結果となりました。 ※詳細な要因分析はダウンロード資料をご覧ください。3.適切な頻度でのテレワークがワークライフバランスや生産性の向上につながり、従業員エンゲージメントを高める テレワークする前と比較してワークライフバランス（仕事と生活のバランス）に変化があったか調査したところ、全体では53.9%がワークライフバランスが「向上した」もしくは「やや向上した」と回答しました。また1週間に3-4回テレワークを実施している回答者では68.3%がワークライフバランスが向上したと回答しました。[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/6600/391/6600-391-e0c6c2297f6b92a11aef4021126b6ecf-794x392.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]図：テレワークの実施頻度別にみたワークライフバランスの変化 ワークライフバランスの変化別にeNPSを分析したところ、ワークライフバランスが「向上した」と回答した人のeNPSは-23.9ポイント、「やや向上した」と回答した人のeNPSは-36.7ポイントとなり、他回答者に比較して高くなりました。[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/6600/391/6600-391-f47e53a9dbd9acb3f3dd7f2e93d4ee57-577x345.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]図：ワークライフバランスの変化別eNPS テレワークする前と比較した仕事の生産性についての変化も分析したところ、全体で仕事の生産性が向上した（「向上した」・「やや向上した」）と回答した人は35.1%となりました。テレワークの実施頻度別でみたところ、向上した傾向にある割合が最も高いのは「1週間に3-4回」の頻度でテレワークを実施している回答者（51.1%）となり、次いで「フルリモートで勤務している」回答者（42.6%）が続きました。[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/6600/391/6600-391-58f2e53c9bfbde918687646cf970f840-831x421.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]図：テレワークの実施頻度別にみた仕事の生産性の変化 また仕事の生産性の変化別にもeNPSをみたところ、仕事の生産性が「向上した」と回答した人のeNPSは-14.4ポイント、「やや向上した」と回答した人のeNPSは-33.0ポイントとなり、「変わらない」や「やや低下した」・「低下した」と回答した人よりもeNPSが高くなりました。適切な頻度でテレワークを行うことが、ワークライフバランスや仕事の生産性の向上につながり、従業員エンゲージメントを高めることが示唆される結果となりました。[画像7: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/6600/391/6600-391-fecbcfe917f6c66dd2905edd435f20e8-590x305.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]図：仕事の生産性の変化別eNPS4.テレワークの運用においてはモチベーションの維持やコミュニケーションの取りづらさが課題に 現在テレワークを利用している回答者に対し、今後のテレワークの頻度について調査したところ、36.7%が「テレワークの頻度を上げたい」と回答しました。また「今と同じ頻度でテレワークを継続したい」と回答した割合も54.8%となり、「テレワークの頻度を下げたい」、「テレワークをやめたい」と回答した割合を上回りました。[画像8: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/6600/391/6600-391-5151bc26db7bca68c3f978fe4efb1403-720x369.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]図：今後希望するテレワークの実施頻度 このうち、「テレワークをやめたい」と回答した人に対しその理由を自由記述で調査したところ、「テレワークだと仕事のモチベーションが無くなる（週に1-2回、技術系、50代男性）」、「自宅に書斎が無いので集中できないし、モチベーションが保てない。また、気持ちの切り替えができない。（月に1回以上、技術系、50代男性）」といったモチベーションの維持が難しいことや、「テレワークでは、できる仕事に限りがある（2か月に1回以下、事務バックオフィス系、50代女性）」、「使えないシステムが多すぎる（フルリモート、事務・バックオフィス系、50代女性）」といった業務での制限があること、また「社員間の業務連携がスムーズに出来ていないから（週に3-4回、企画・マーケティング系、50代男性）」、「連携が難しい（月に1回以上、技術系、40代男性）」、「面と向かって話した方が早い（月に1回以上、人事系、60代男性）」といったコミュニケーションの面で課題を感じている声が見られました。テレワーク制度の運用を継続していくにあたり、モチベーションの向上やスムーズなコミュニケーションを取れる施策などを取っていくことの重要性がうかがえる結果となりました。＜調査概要＞調査対象業界（50音順）：エネルギー（電力9社、都市ガス5社）、銀行（12行）、クレジットカード(14社)、航空・トラベル（15社）、自動車メーカー（9社）、スーパーマーケット・GMS（4社）、生命保険（13社）、製薬（18社）、損害保険（12社）、通信キャリア（MVNO含む）（6社）調査対象者：インターネットリサーチモニターのうち、上記業界の「NTTコムオンライン NPSベンチマーク調査」対象の企業にお勤めの方調査方法：NTTコム リサーチ*による非公開型インターネットアンケート調査期間：2023/10/6 (金)～ 2023/10/11(水)有効回答者数：2,153名回答者の属性： 【性別】男性：73.9%、女性：26.1％ 【年代】20代以下：6.7％、30代：18.6％、40代：26.8％、50代：36.9%、60代：11.0％&lt;NTTコムオンライン 従業員エンゲージメントソリューションとは&gt; 従業員エンゲージメントとは、従業員が企業のために努力を惜しまない熱意や愛着を強く持っている状態を指します。従業員の一人ひとりが企業の掲げる戦略・目標を適切に理解し、自発的に自分の力を発揮する貢献意欲であり、エンゲージメントが高い従業員は、顧客に対してより高品質で優れたサービスを提供したいという気持ち、熱意を持って仕事に取り組みます。 NTTコム オンラインでは従業員エンゲージメントを測る指標である「eNPS」が測定できる「ES-Quick」をはじめ、自社の従業員のエンゲージメントを可視化し、向上させるための従業員エンゲージメントソリューションを提供しております。 従業員エンゲージメントソリューションについてはこちらからご覧ください。＜NPS(R)とは＞ NPS(R)（Net Promoter Score(R)）とは、「友人や同僚に薦めたいか？」という質問への回答から算出される、顧客ロイヤルティを測る指標です。欧米では公開企業の3分の1がNPS(R)を使用しているといわれ、日本においても顧客満足度にかわる新しい指標として、NPS(R)を活用する企業が増えてきています。 NPS(R)についてはこちらからご覧ください。＜NPS(R)ソリューションについて＞ NTTコム オンラインでは、NPS(R)を活用した顧客ロイヤルティ向上のためのトータルソリューション（NPS(R)ソリューション）を提供しています。 NPS(R)有資格者によるコンサルティングに加え、顧客の声をリアルタイムに可視化して改善アクションを導くクラウドサービス「NPX Pro」の提供や、業界内での自社のポジショニング把握に有効な「NPS(R)リサーチ」を取り揃えています。 NPS(R)ソリューションについてはこちらからご覧ください。 ＜NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションについて＞ NTTコム オンラインは、企業のデジタライゼーションを、データ活用とテクノロジーの提供を通じて支援するソリューション・パートナーです。デジタルマーケティング事業においては、NPS(R)顧客ロイヤルティマネジメント、社員エンゲージメントを測定する「eNPS調査」等を提供するNTTコム リサーチ、ソーシャルメディア分析などを、その導入から運用伴走までトータルにご支援します。名称：NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社所在地：〒141-0032 東京都品川区大崎1丁目5番1号 大崎センタービル代表者：代表取締役社長 塚本 良江URL：https://www.nttcoms.com/※本文中に記載されているNet Promoter(R)、Net Promoter Score(R)、NPS(R)はベイン・アンド・カンパニー、フレッド・ライクヘルド、サトメトリックス・システムズ（現NICE Systems,Inc）の登録商標です。また、Net Promoter(R)およびNPS(R)は、ベイン・アンド・カンパニー、フレッド・ライクヘルド、サトメトリックス・システムズ(現NICE Systems,Inc)の登録商標です。また、eNPSは、ベイン・アンド・カンパニー、フレッド・ライクヘルド、サトメトリックス・システムズ（現NICE Systems,Inc）の役務商標です。本文中に記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。《 補足 》(*) 「NTTコム リサーチ（旧gooリサーチ）」 https://research.nttcoms.com/NTTコム オンラインが提供する高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービスです。自社保有パネルと提携会社のモニターで大規模な消費者パネルを構築し、「モニターの品質」「調査票の品質」「アンケートシステムの品質」「回答結果の品質」の4つを柱とした「クオリティポリシー」に基づく徹底した品質確保を行い、信頼性の高い調査結果を提供するインターネットリサーチとして、多くの企業・団体に利用されています。なお、2013年12月9日に、モニター基盤の拡大を機にサービス名称を「gooリサーチ」から「NTTコム リサーチ」と名称を変更し、サービスを提供しています。【お問い合わせ先】NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社マーケティング・アナリティクス部URL: https://www.nttcoms.com/service/nps/メールアドレス：nps-solution@nttcoms.com企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000391.000006600.htmlPR TIMESトップへ : 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