中国共産党機関紙・人民日報系の環球時報は15日、「日本はアジア大会において最低限の面目を失った」と主張する記事を掲載した。
記事は、「アジア競技大会の開幕が迫る中、開催地である日本の名古屋市は、宿泊環境、競技施設の準備、予算削減などの問題をめぐって議論にさらされている」と指摘。
その上で、「運営費を節約すること自体は問題ではないが、節約は粗末さとイコールではない。選手が脚を伸ばして眠れるベッドすら確保できないのであれば、日本は最低限の面目を失っていると言わざるを得ない」と断じた。
記事は、「コストを削減するため、今大会では従来型の選手村の建設を取りやめ、分散型の宿泊方式を採用した。その中には、コンテナ型の仮設住宅も含まれる。35平方メートルの1室に4台のベッドが置かれ、ベッドの間は人が横向きにならなければ通れないほど狭い」と指摘した。
また、一部の部屋からは水漏れが発生したこと、高身長の選手のベッドサイズが足りないこと、部屋不足の影響でフィリピン代表団の一部スタッフが別に宿泊場所を確保しなければならなくなったことなどを紹介した。
そして、「今大会の運営費が当初の想定から大幅に膨らむ一方、環境はますます悪化しており、主催者は予算管理の失敗による負担を選手に転嫁している」と批判。「東京五輪をめぐる汚職スキャンダルが影響し、主催者が企業スポンサーによって負担を分散させようとしていた計画も頓挫した」と説明した。
記事は、「アジア大会は日本だけの問題ではなく、アジアのスポーツファミリー全体が共有する一大イベントだ。主催者が提供する一つ一つのサービスは、開催国が他の国・地域を尊重しているかどうか、そしてアジアのスポーツ事業を尊重しているかどうかを示すものでもある」とした上で、「日本の主催者には改善策を講じ、各国選手団の合理的な懸念に応えることを望む。選手が安全で秩序があり、尊厳を保てる環境で競技に参加できるようにする必要がある。
