■投稿者プロフィール
ペンネーム:らっちい
年齢・性別:63歳・女性
同居家族構成:本人のみ
居住地域:九州・沖縄地方
職業:無職
月の収入:遺族年金8万7000円
現預金:180万円
リスク資産:50万円
■「配偶者の死で離職。月8万7000円の遺族年金生活へ」
夫の死後は遺族年金のみで生活しているため、住民税非課税世帯になったという、らっちいさん。
以前は「仕事をしていましたが、体力の限界を感じていたときに配偶者が亡くなり、遺族年金が受給できるようになったため離職しました。年金は離職前の給料に比べたらかなり少なく、近年の物価高と家の修繕費で貯金があっという間に減りました。再就職しようにも、63歳。今のところ短期アルバイトしか選択肢がなく、現在は無職」だと言います。
ひと月当たりの収入は「遺族年金8万7000円」。一方で、支出は「食費4万円、光熱費1万円、通信費7000円、交通費5000円、日用品代5000円、保険料4000円、交際費3000円、趣味娯楽費1万円、車関連の費用5000円」の合計9万円弱かかるため、毎月赤字。不足分は「貯金を取り崩し」て補っていると言います。
現在の暮らしの中で「特に負担が大きい」と感じている支出は、実は「飼い猫の食費と猫用品代」だそう。「猫を3匹も飼っていると言ったら、『手放せばいいのに』と言われそうですが、ここは譲れません。
■「猫に我慢させない分、自分の衣食住は徹底して切り詰める」
住民税非課税世帯と聞くと「ボロボロの家に住んで、ヨレヨレの服を着ているイメージだと思いますが、うちの場合は(そのイメージで)ほぼ合っています」と、らっちいさん。
少しでも支出を抑えるために「外食を控え、自炊しています。暑さや寒さは、真夏や真冬でもできるだけ我慢するか、扇風機など、なるべく光熱費の安い家電を選んで使います。買い物をする時は、買おうとしたものが『本当に必要かどうか』を考えるために、一度その場を離れ、答えがイエスだった場合のみ、もう一度戻って購入します」と、さまざまな工夫を重ねているとのことです。
とはいえ、住民税非課税世帯となったことで住民税が非課税になったほか、「給付金・支援制度を受けたことで、一時的ではありますが、少しはお金に余裕ができて、気持ちにも少し余裕ができました」と、制度に支えられている様子もうかがえました。
※住民税が非課税となる基準は自治体や世帯構成などにより異なります
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