「ストレスが少ない」都道府県ランキング2020・男性編！2位山口県、1位は？

　そうしたストレスのレベルは、地域によっても傾向に差があるようだ。

　本調査は、一般社団法人ストレスオフ・アライアンスとCHILL OUT（合同会社エンディアン）が実施したもの。全国の男女10万人（男女各5万人、20～69歳）を対象に、大規模インターネット調査『ココロの体力測定2020』を行い、今回はその中で、全国の男性約5万人のデータから「男性」のストレスオフ県ランキングを作成した。

　それでは、実際に「ストレスオフ都道府県ランキング2020【男性版】」を見ていこう。

※集計期間は2020年7月21日～27日。各都道府県500サンプル以上を確保し、その後人口比率（都道府県、年代、有職割合）でウエート修正を行った。
厚生労働省実施の「ストレスチェック制度の健康状態項目」を基に独自加工して点数化し、77点以上を高ストレス群、39点以下を低ストレス群と定義。調査データを基にストレス分析を行い、各都道府県における高ストレス者（77点以上）と低ストレス者（39点以下）の含有率と全国平均を算出。全国平均を100としたときの各都道府県のそれぞれの含有率を指数化。低ストレス者の指数から高ストレス者の指数を引いてストレスオフ指数を算出し、数値が高いほどストレスオフ県とした。

「ストレスオフ都道府県ランキング2020【男性版】」1位は、青森県となった。青森県は、昨年のランキングでも2位に入っている。

　低ストレス者（39点以下）の割合から高ストレス者（77点以上）の割合を引いた「ストレスオフ指数」は32.6だった。2位には山口県（ストレスオフ指数32.2）、続いて3位には山梨県（同27.3）がランクインした。

　昨年実施した「ストレスオフランキング2019」の結果と比較すると、大きく順位変動があった地域もある。その一つが東京都だ。2019年から22位ランクアップして、6位となった。ストレス指数の数値を見ても大きく改善されているといえる。昨年は－1.1と高ストレス者の割合のほうが高かったのに対して、今年は20.8となっている。東京都では、4月～5月の外出自粛期間を中心に、多くの企業で在宅勤務が推進された。こうした在宅勤務者の増加によって、ストレスが軽減された可能性もあると考えられる。

　また、全国平均の変化も見てみよう。

　ストレスの少ない「低ストレス者（39点以下）」の割合が前年比で2割以上、大きく減少している。またストレスが多いことを示す「高ストレス者（77点以上）」の割合は、昨年と比べて増加した。

　また、今年のストレスレベルの変化に大きく関係していると考えられる「新型コロナウイルス」の影響は、実際のところいかほどだったのか。自身の新型コロナウイルス感染への不安と、ストレスレベルの関係を見てみると、男性全体で約6割がコロナ感染に不安を感じているが、特に高ストレス者に関しては、78.9％と8割近くの人が不安を覚えていた。

　その度合いを見てみても、コロナ感染への不安が「ほとんどいつもあった」と答えた人の割合は、高ストレス者において著しく高い。逆に低ストレス者においては、不安が「ほとんどなかった」という人が7割に上った。新型コロナの不安とストレスレベルには、強い相関関係が見てとれる。

　では、新しい働き方として多くの人が体験した「在宅勤務」はストレスレベルとどう関係しているのだろうか。回答者のうち職に就いている人の中で、在宅勤務者と通常勤務者のストレスを比較すると、在宅勤務者は、職場勤務者に比べて高ストレス者の含有率が20.6%少なく、低ストレス者の含有率は15.9％多くなっており、在宅勤務者の方がストレスを抱えていない傾向にあることが分かった。在宅勤務は、ストレス軽減に影響を与えていると推測できる。

　コロナ禍という予想していなかった現実が訪れ、生活の仕方が大きく変わったことで気付かないうちにストレスを抱えている人も少なくないだろう。

　ストレスオフ・アライアンスが実施した同調査の他項目も合わせて参照すると、ストレスオフ県ランキング2020で上位にランクインした地域では、「リラクゼーション方法をいくつか持っている」「ON、OFFの切り替えができる」「曜日感覚をなくしていない」といった特徴がみられた。

　規則正しい生活を送り、息抜きの手段をいくつか持っておくことを心掛け、心身ともに健康な状態を保つようにしたい。

（本記事は一般社団法人ストレスオフ・アライアンスからの提供データを基に制作しています）