東京五輪反対に自ら火に油を注ぐとは！森喜朗会長の「差別発言」に海外メディアが呆れ返った（1）

「女性の話は長い...」（福田和郎）東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長の発言が「女性差別」だとして、日本はおろか世界中で物議をかもしている。オリンピックの最大の理念である「男女平等」に反する点が問題になっているのだ。「こんな人物が東京五輪のトップなのか」と海外メディアが呆れている。これで東京五輪は終わりか...？「女性の話は長いから、会議では発言を規制しないと」東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長の「問題発言」が飛び出したのは2021年2月3日、報道陣にも公開された日本オリンピック委員会（JOC）評議会のオンライン会議の席上だった。話題がJOCの女性理事の登用問題に移った時だ。JOCの理事は25人で、うち女性は5人（20％）。JOCは文部科学省・スポーツ庁がまとめた競技団体の運営指針「ガバナンスコード」に沿い、全理事のうち女性の割合を40％以上にすることを目指している。森会長は、「これはテレビがあるからやりにくいんだが」と前置きしたうえで、以下のように語ったのだ。「女性理事を選ぶというのは、日本は文科省がうるさくいうんですよね。だけど、女性がたくさん入っている理事会は、（会議は）時間がかかります。これは、（日本）ラグビー協会、（会議が）今までの倍時間がかかる。女性が10人くらいいるのか？ 5人いるのか？」「女性っていうのは競争意識が強い。誰か1人が手をあげて言うと、自分も言わなきゃいけないと思うんでしょうね。それでみんな発言されるんです。結局、あんまりいうと、新聞に漏れると大変だな。また悪口言った、と書かれますけど。女性の理事を増やしていく場合は、『発言の時間をある程度規制しておかないと、なかなか終わらないので困る』と言っておられた。だれが言ったとは言わないが」森会長は、かつて日本ラグビー協会の会長を務めていた。その時の経験があったのだろうか。さらに五輪組織委に35人いる理事のうち7人いる女性理事と比較し、こう続けたのだった。「そんなこともあります。私どもの組織委員会にも女性は何人いたっけ？ 7人くらいか。7人くらいおりますが、みんなわきまえておられる。みんな競技団体からのご出身であり、国際的に大きな場所を踏んでおられる方々ばかりです。ですから、お話もシュッとして、的を射たご発言をされて。我々は非常に役立っております。欠員があれば次は女性を選ぼうと、そういうわけであります」主要メディアの報道によると、森会長の発言の最中、JOCの会議室から「笑い声が聞こえた」というが、これはトンデモない「男女差別発言」だ。東京五輪に向けてIOC（国際オリンピック委員会）が2014年に採択した「オリンピック・アジェンダ2020」のスローガンは「男女平等を推進する」である。特に強調されたのが、五輪競技への女性選手の参加率50％を達成することだった。そのため、男女混合の団体種目の採用を奨励し、クォータ方式のアファーマティブアクション（積極的格差是正措置）により、各競技で女性の「参加機会の平等」の実現を目指すとしていた。クォータ方式とは全選手のうち一定の割合を女性にすることを義務付けることで、まさに森氏が嘲笑の対象にした「全理事のうち女性の割合を40％以上にすること」などを指す。森会長の問題発言があったあと、JOCの会議に出ていた理事の一人の山口香・筑波大学大学院教授（ソウル五輪女子柔道銅メダル）は、報道陣の取材に厳しい表情で応じて、こう語った。「男女平等や障害者への配慮が東京大会開催の前提だったはずです。組織委員会の代表のそうした発言は残念です」浅田真央さんへの暴言やエイズ冗談まで取り上げた米紙この森発言は、「東京五輪のトップが女性差別発言をした」としてニューヨークタイムズやAFP、ロイター通信、ワシントンポスト、USAトゥデイなど多くの海外メディアに取り上げられた。ニューヨークタイムズ電子版（2月3日付）は、「東京五輪トップが会議で女性の発言の制限を示唆」という見出しでこう報じた。「五輪大会のコスト増や深刻な世論の反対に直面している東京五輪組織委の会長が『女性たちは会議で話し過ぎる』と発言したことで、新たな世論の怒りを買った。SNS上で大批判が展開されているが、SNSのユーザーたちは、彼の発言のみならず、会議で誰も異議を唱えなかったことへの落胆を示した」として、ニューヨークタイムズは、「レイシズムとは何か」（ちくま新書）の著者である梁英聖氏の、次のツイートを引用したのだった。「女性差別以外のなにものでもない。即辞任すべき。でも問題は周りが誰も止めなかったこと。一番のニュースはJOC評議会という公的な場で、記者もいる中で発言し、誰も差別を止めなかったことだ」また、ワシントンポスト紙（2月3日付）も「東京五輪の会長、女性たちが会議で話し過ぎ、それが『困る』と発言」という見出しを取り、森会長の過去の問題発言の数々を紹介した。「森氏は、過去にも中傷発言を繰り返してきた。2000年1月に彼は1969年の初めての選挙活動をエイズに例える冗談で振り返っている（編集部注：幹事長としての選挙の応援講演で、『エイズが来ちゃったみたいに思われてね』とジョークを飛ばしたことを指す）。森会長は、2014年に東京五輪組織委会長となった直後に、フィギュアスケートの銀メダリストである浅田真央氏に対して『大事な時には必ず転ぶ』と発言して大バッシングを浴びた」などと失言を紹介。五輪組織委トップとしての資質を問題視したのだった。「五輪組織委が東京に巨大な中指をおっ立ててみせた」森会長は、ほかにも問題発言をしている。2月2日、自民党本部で開かれた党スポーツ関連部会の合同会議に出席し、こう発言したのだ。「新型コロナがどういう形であろうと、私たちは必ずやり抜く。やるかやらないか議論するのではなく、どうやるかだ」これには、日本国内だけでなく海外メディアも呆れた。海外メディアの報道ぶりをまとめた中日スポーツ（2月3日付）「東京五輪：森喜朗会長の『必ず開催」発言に世界メディアあぜん 日本の人々に対する顔面への平手打ち」が、こう伝えている。「『やるか、やらないかの議論ではなく、どうやるか』。これに世界のメディアがかみついた。『五輪組織委が東京に巨大な中指をおっ立ててみせた』とは、豪州のニュースドットコムau。相手に中指を立ててみせるのは、西洋社会では最大の侮辱を意味するジェスチャーだ。同サイトは森会長の一連の言葉を報じ『東京五輪のボスが緊急事態下にある五輪の運命について公然と〈とんちんかん〉な主張をした』と伝えた」「AFP通信も森会長のコメントを伝え、『大会開催の絶対的な決意表明は、日本の人々に対する顔面への平手打ちだ。日本の人々は大会を推進したくないという意志を（世論調査などで）世界に発信している』と冷徹に報じた。インドネシア放送局CNBCは『コロナ変異株の脅威にさらされる中、東京五輪はゴーサイン！』の見出しで『世界の多くの国々が再びロックダウンを強いられているなか、森会長の口調は自信満々だった。それなのに、外国人観客は来日可能なのか、多くの重要な決断はいまだ五里霧中。日本は2月末までワクチン接種が開始されない』と報じた」森会長の発言は、世界中でヒンシュクを買っているのである。（福田和郎）