2026年8月15日、中国メディアの光明日報は、国際研究チームが学術誌「Nature」に発表した論文で、使用済み太陽光パネルの回収産業が2035～40年に世界全体で黒字化する見通しであることが明らかになったと報じた。
記事は、山東大学などの国際研究チームが複数のモデルを組み合わせ、1700以上の政策と技術の組み合わせについて定量分析を実施し、2060年における世界の累積廃棄パネル量が2億9700万～4億200万トンに達すると予測したことを紹介。
そして、各種回収技術の試算から、同産業が2035～40年に世界全体で黒字化を達成する見込みだと説明した。
また、論文では主要材料の価格が高騰するシナリオも示されており、世界の累積設置容量が1900ギガワット減少し、廃棄量も700万トン減少すると予測されていることにも言及。この場合も廃棄パネルから回収できる資源（シリコンや銀など）の売却価値が跳ね上がることにより、太陽光パネル回収産業の黒字がさらに増加して60年には数千億ドル規模に達する可能性があると伝えた。
記事は、初期の発電設備が大規模な廃棄期を迎える中で、ケイ素や銀などの有用資源の回収と、鉛やフッ素といった有害物質による環境リスクへの対応が重要な課題になっていると指摘。各国で設置状況や技術水準、経済レベルが異なるため単一のルールでは対応できず、地域に応じた細やかな管理が必要になるとした。
その上で、研究チームの李佳碩（リー・ジアシュオ）山東大学（威海）藍緑発展研究院教授らが、国別の管理や新興国への技術移転、国際協力を通じて効率的な循環体系を構築し、今後は補助金政策の最適化などを進め、世界的な使用済みパネルの回収管理フレームワークを改善していくべきだとの見解を示したことを伝えた。（編集・翻訳/川尻）
