中国科学院海洋研究所は8月20日、中国、米国、ハンガリー、日本など複数の国の科学者による合同観測研究の結果、南極の氷床の長期にわたる減少傾向が鈍化していることが確認されたと発表しました。南極の氷床の質量は2021年7月から2023年4月にかけて約6950億トン増加しました。
これは、衛星による過去20年の重力観測における最大の増加幅です。
研究はさらに、このような現象を引き起こした原因は、熱帯海洋によって駆動された大気プロセスが水蒸気の輸送経路を変化させ、南極での降雪量が増加したことであると明らかにしました。関連する研究成果は8月19日、国際学術誌の「ネイチャー」（オンライン版）に掲載されました。
南極の氷床は、世界の海面上昇における主な不確実要因の一つとされています。南極の氷床は2003年から2024年にかけて、年平均で約1405億トンを失いました。しかし南極東部では2021年から2023年にかけて大雪が続き、新たに堆積した雪が南極西部で続いた氷量の減少を相殺したとのことです。
論文の筆頭著者である中国科学院海洋研究所の王雲鶴副研究員によると、熱帯西太平洋の暖水域で海水温が高めの状態が続いて大気循環が再構成され、中緯度インド洋からの水蒸気が南極東部に運ばれて大雪をもたらしたことが氷床の質量の回復につながりました。ただし、このような氷床の減少鈍化は一時的なもので、南極の氷床の長期にわたる減少の傾向を逆転させることはできません。南極西部の氷床の喪失は続いており、南極東部の一部の氷河も海水の温暖化により、底部の融解や海に向かう氷流の速度増加などの脅威にさらされています。（提供/CGTN Japanese）
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