日経平均株価6万円突破！今から買っても間に合う？

　日経平均株価は4月23日に一時6万円の大台を突破、続いて27日には終値でも6万円台に乗せました。昨年4月には3万円近くまで下がりましたからわずか1年で倍増したことになります。

日経平均株価が6万円の大台を突破

　4月23日、日経平均株価が一時6万円の大台を突破し、続いて27日には終値でも6万円台に乗せました。昨年4月には、いわゆる「トランプ関税ショック」により株価が急落し、日経平均株価は3万円近くまで下落していましたから、そこからたった1年で倍近くにまで達したことになります。

　長らく1989年につけたバブル時の高値を超えられずにいたわけですが、おそらくインフレも相まって、バブル時の高値を突破した後の日経平均株価の強さには驚くばかりです。

　ただ、日経平均株価が6万円を突破したと言われても、あまり実感が湧かない、という個人投資家の方も多いようです。

日経平均株価上昇に乗り遅れている個人投資家が多い理由

　皆さんは「NT倍率」というものをご存じでしょうか。これは、日経平均株価をTOPIX（東証株価指数）で割って算出したもので、これが上昇基調にある場合は相対的に日経平均株価が強く、逆に下落基調にある場合は相対的にTOPIXの方が強いことを示します。

　実は足元の日経平均株価上昇局面では、NT倍率が大きく上昇しており、4月2日の14.52倍が4月24日には16.06倍になっています。

　実際、日経平均株価は2月高値を超えて6万円超えとなりましたが、TOPIXは2月高値を超えられないままの状況となっています。

　NT倍率が上昇、つまり日経平均株価の方が相対的に強い時期というのは、特に日経平均株価の構成率が高い一握りの銘柄に資金が集中していることが多いです。そしてそれらの銘柄は1単元当たりの必要投資額が数百万円に上るものが多いため、個人投資家は手が届かず投資していない人が大多数です。

　わずか4銘柄で、日経平均株価のおよそ3分の1の影響度があるくらい、実は日経平均株価はいびつな指数なのです。

日経平均6万円突破、今から買っても間に合うのか？

　こうした状況で、筆者の周りの個人投資家からも「今から買って間に合うでしょうか？」という問い合わせをとても多く受けます。

　そこで、客観的に今、現状を見てみると、まず日経平均株価の株価収益率（PER）はおよそ20.5倍となっています。一般的に日経平均株価の適正PERは15倍ほどといわれていますから、PERの歴史的平均値と比較すると、現在の水準は統計的に割高感があるという見方もできます。

　また、日経平均株価採用銘柄も、日経平均株価の上昇と共に大きく上昇しているものが多く、PERで見てかなり買われすぎと思われるものが目立ちます。

　一方、株価があまり上昇していない銘柄や下落を続けている銘柄もあり、これらの銘柄については逆にかなり割安になっているものも多いです。

　ただ、足元で強く割高に見える銘柄が早晩天井を付けるかと言われれば分かりませんし、
割安な銘柄がここから上昇に転じるかも分かりません。

結論：リスクを取る覚悟があるならば今からの買いもあり

　今回に限らず、株価が大きく上昇した時、それに乗り遅れた個人投資家からの「今から買ってもまだ間に合いますか？」という問い合わせはかなり多いです。

　株価が大きく上昇しているわけですから、もちろん早晩天井を付けて大きく下げる可能性も高まっています。

　しかし、今が仮にバブル相場の入り口だとしたら、思い切って強い銘柄に飛び乗ってしまった方が結果的に大きな利益につながる可能性もあります。

　また、足元であまり上昇していない銘柄を買うことは、強い銘柄に投資するよりも相対的にリスクを抑えることはできるものの、今後大きく上昇するかどうかはどうしても不明です。

　将来の株価がどうなるかは誰にも分かりませんから、今から買った結果うまくいくかどうかも同様に誰にも分かりません。

　であれば、ご自身がリスクを取ることができるかどうかで判断するほかないと個人的には思います。

　例えば今株価が大きく上昇している銘柄を買おうかどうか迷っているのであれば、「見送る」「下がったら押し目買いする」「飛び乗る」くらいしか選択肢はありません。

　見送れば株価下落による損失リスクは回避できますが、大きく上昇した場合にはその恩恵を受けることができなくなります。

　もし飛び乗った場合、損切り価格としていくらで設定するのか、そして実際に損切りとなったらどのくらいの損失になるのかをあらかじめ計算しておき、そのリスクが許容できるのであれば買っていけばよいと筆者は思います。

　あとは投資可能資金のうちどの程度を今からの新規買いに充当するか、もリスクのコントロールには有効です。新規買いに充当する資金を無理のない範囲にセーブすることにより、失敗した時のリスクコントロールを図ることができます。

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（足立 武志）