転職サービス「doda」などを提供するパーソルキャリアが運営する調査機関「Job総研」は2026年3月9日、257人の社会人男女を対象に実施した「2026年 退職に関する意識調査」の結果を発表した。

同僚の退職で「自分の退職意欲が上がる」...77.5%

退職の抵抗感が下がっている理由 3位「無理をし続けることへのリスク」、2位「石の上にも三年の価値観が消えた」、1位は?>の続きです。

調査では、同僚が退職した際の自身の退職意欲について聞くと、「上がる派」が77.5%と多数を占めた。内訳は「とても上がる」が5.9%、「上がる」が11.7%、「どちらかといえば上がる」が59.9%だった。

また、会社に残ることへの不安については、「感じる派」が66.1%にのぼり、内訳は「とても感じる」が12.5%、「感じる」が20.5%、「どちらかといえば感じる」が33.1%だった。

続いて、退職者が出た際の感じ方としては、「次のキャリアを応援したい」が47.1%で最多となった。一方で、「業務量の増加による疲弊がある」が43.2%、「取り残されたという孤独感を抱く」が26.1%となった。

育休明け退職、賛否分かれる理由は

さらに、「育休・休職明けの退職」については、「賛成派」が56.5%と過半数を占めた。内訳は「とても賛成」が5.2%、「賛成」が17.1%、「どちらかといえば賛成」が34.2%だった。

育休・休職明けの退職に賛成理由としては、「両立の困難さは復職後にわかる」が63.4%で最多となり、「無理な復職は負担が大きい」が49.0%、「個人の幸せを優先した方がいい」が47.6%と続いた。

一方、反対理由では「復帰後の即退職は不公平を生む」が最多の54.5%、「休職者への偏見を助長する」が47.3%、「職場や会社への恩返しが必要」が36.6%となった。

調査は2026年2月18日~24日にインターネットで行われ、対象者は社会人男女のJobQ Town(ジョブキュータウン)登録者。有効回答数は257人。

編集部おすすめ