2026年7月21日、韓国メディア・毎日経済は、イエメンの親イラン武装組織フーシ派がサウジアラビアに対する海上封鎖を宣言し、日本や韓国など東アジア諸国へのエネルギー供給に影響が及ぶ可能性があると報じた。
記事によると、フーシ派は、封鎖はサウジアラビアが「約12年間、われわれの親愛なる国民に対して不当で抑圧的な包囲を続け、資源を略奪し、陸海空から港湾や空港を全面的に封鎖している」ことへの対抗措置だと説明。
ホルムズ海峡の航行が事実上停止する中、紅海の入口に位置するバブ・エル・マンデブ海峡でも船舶の航行に支障が生じれば、中東産の原油への依存度が高い韓国や日本、中国などアジア諸国への打撃が一段と大きくなる恐れがあるという。
海運データ企業ケプラーによると、6月にバブ・エル・マンデブ海峡を通過した石油関連貨物は日量740万バレルで、世界の原油生産量の約7％に相当する。ホルムズ海峡の機能低下を受け、サウジアラビアは国内の東西パイプラインを利用して紅海側のヤンブー港からの輸出を拡大しており、この航路への依存を強めている。ヤンブー港からのエネルギー輸出量は現在、日量約400万バレルと1年前の約97万バレルから大幅に増加しており、日本、韓国、中国、シンガポール、インドなどが主な輸入先となっている。
記事は、専門家の「フーシ派が海上封鎖を実行すれば最も大きな影響を受けるのはアジア諸国だ」「船舶がスエズ運河経由への迂回を余儀なくされれば、輸送コストがさらに増加し、世界のエネルギー市場全体にも影響が及ぶ可能性がある」との指摘を紹介しつつ、フーシ派がどのような形で封鎖を実行するのか、あるいは紅海を航行する船舶への攻撃を再開するのかについては現時点では不透明だと伝えた。
これについて韓国のネットユーザーからは、「また原油価格が上がるのでは？」「韓国も日本もエネルギーを輸入に頼っているから心配だ」「中東情勢が落ち着く気配がない」「結局、影響を受けるのは一般市民だ」「エネルギー供給先の多様化がますます重要になる」「代替エネルギーの開発を急がなければならない」といった声が寄せられている。
また、「実際に封鎖されるかは不透明だが、毎日このようなニュースばかりで嫌気がさす」「トランプ大統領が始めたエネルギー危機がついにここまできた」「もし、封鎖が実現され、戦線が拡大するようなことになればトランプ大統領の同盟国への参戦要求はさらに強くなるのでは？」「エネルギー問題ももちろん重要だが、武力衝突によって起きている被害のことを思うと胸が痛い。世界中で戦争は起きるべきではない」などの声も見られた。（翻訳・編集/樋口）
