中国でまたインスタント麺が売れ始める＝中国ネット「経済が悪化したから」

中国メディアの毎日経済新聞は12日、「なぜインスタント麺がまた売れるようになったのか？」との記事を掲載した。中国ではかつて「インスタント麺が売れなくなった」と言われたが、最近は売上が回復しているようだ。記事によると、食品大手・康師傅の2026年上半期は、インスタント麺の売上高が全価格帯で軒並み増加した一方、ミネラルウォーターや果汁事業（果実加工事業）は苦戦した。8月11日に発表された康師傅控股の上半期業績によると、売上高は前年同期比1．1％増の405億4500万元（約9570億円）、親会社株主に帰属する利益（純利益）は同7．1％増の24億3300万元（約575億円）となった。売上総利益率は同1．3ポイント増の35．8％となった。製品別に見ると、飲料事業が最大の収益源で、上半期の売上高は同0．7％増の265億4100万元（約6260億円）となり、グループ全体の売上高の65．5％を占めた。同期間中、製品構成の最適化により、飲料部門の売上総利益率は前年同期比0．7ポイント上昇し、38．4％となった。飲料のカテゴリー別では明暗が分かれた。「お茶」が上半期で唯一、前年同期比で増加し、売上高は同9．1％増の116億4000万元（約2750億円）となった。一方、ミネラルウォーターは同4．9％減の22億5900万元（約533億円）、果汁は同13％減の25億7200万元（約608億円）、炭酸飲料・その他は同2．8％減の100億7000万元（約2370億円）となった。インスタント麺事業は第2位の収益部門で、上半期の売上高は同2．0％増の137億3300万元（約3250億円）となり、グループ全体の売上高の33．9％を占めた。同部門の売上総利益も改善し、売上総利益率は同2．5ポイント上昇して30．3％となった。中国のSNS・微博（ウェイボー）では、タイトルの「なぜインスタント麺がまた売れるようになったのか？」がトレンド入り。ネットユーザーからは「就職競争が激しく、貧乏だから」「フードデリバリー（出前）が高すぎるから」「デリバリーは高くて手が出なくなったから」「経済が悪化しているから。デリバリーすら高くて注文できない」「失業中はインスタント麺しか食えない」「インスタント麺でやり過ごすしかないんだよ」など、生活が苦しいとの意見が相次いだ。また、「（国営テレビの）ニュース番組『新聞聯播』が、今さっき『中国経済は安定の中で好転している』と言ってた（棒）」「ニュースでは海外の人々はみんな苦しい生活を送っていると報じられている（棒）」「『新聞聯播』を見ていれば一生幸せ」など、報道と生活実感のギャップを皮肉るようなコメントも散見された。このほか、「総菜やデリバリーに比べて清潔だしおいしい。この1年は確かにインスタント麺をよく買ったな」「インスタント麺の方が、冷蔵庫の中で2～3年放置された（飲食店やデリバリー、スーパーなどで出される）調理済み食品よりよっぽど健康的」「インスタント麺は衛生的。ここ数年、デリバリーのネガティブなニュースばかり見てきたから」「インスタント麺の方が健康的だと気付いたから（泣）」など、食品安全を理由に挙げるコメントも複数見られた。（翻訳・編集/北田）

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