台湾メディアの自由時報は7日、日本のホテルで宿泊開始日が過ぎてからキャンセル（返金）を申し込んだ中国人の例を紹介した。
日本旅行情報などを紹介する台湾のフェイスブックアカウント「日本省銭小站」はこのほど、日本を旅行する予定だったという中国人ユーザーのとあるSNS投稿を紹介した。
それによると、同ユーザーは数カ月前に5月2～7日の予定で日本のホテルに宿泊予約していた。その後、日本旅行に行かないことになったが、ホテルの予約をキャンセルするのを忘れていた。5月3日昼頃に思い出して「去哪儿（中国の旅行プラットフォーム）」に連絡したほか、ホテルにも直接メールを送って謝罪した。
そして、「5月2～4日の3日間分は結構なので、5～6日の2日間の宿泊費を返金してもらえないか」と相談したが、ホテル側から拒否された。ホテル側の説明では、宿泊2日前であればキャンセルはできたということだった。同ユーザーは「何か他の方法はないだろうか。損失をできるだけ少なくしたい」と問い掛けている。
この投稿を取り上げた「日本省銭小站」は、「連泊のホテル予約におけるキャンセル可否は『宿泊初日』を基準とし、『日ごと』ではないというのは共通認識だと思っていた。どうやら向こう（中国本土）では1日ごとに計算する感覚の人も多いようだ（汗）」と言及。「海外旅行を取りやめることが確定したら、航空券やホテルなどはできるだけ早くキャンセルした方がいい。そうすることで返金額を最大限確保できる」とした。
また、今回のようなケースでキャンセルが認められなかった理由として「運営リスクの回避と在庫資産の保護という考え方がある」と指摘。
さらに、「もし（連泊予約について）1日ごとにキャンセルの計算をするとなると、会計処理や予約管理の負担が大幅に増える。幅を持って予約をしておいて直前に一部をキャンセルするといった行為を防ぐ狙いもあるほか、連泊の場合は割引が適用されている場合もある（ので日ごとのキャンセルは難しい）」とし、「キャンセル規定は基本的に違約金の役割を持ち、ホテル側がその期間に見込んでいた『期待収益』という資産を守るための仕組みでもある」と解説した。（翻訳・編集/北田）
