「日本から韓国、そして中国へ」、液晶ディスプレイ産業の覇者の歴史＝中国報道
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　液晶ディスプレイ産業は、１９９０年代は日本メーカーの独壇場で、世界シェアの大部分を占めていたが、後に韓国や台湾メーカーにシェアの多くを奪われた。そして今では中国がシェアトップとなっている。
中国メディアの騰訊はこのほど、液晶ディスプレイ産業の歴史について考察する記事を掲載した。

　記事は、液晶技術は米国で生まれたが、日本メーカーがその技術を実らせ様々な製品に応用したと紹介した。特に、ＴＦＴ液晶の開発によって世界市場を独占し、日本メーカーは大儲けをしたが、その後「米国によって押さえ込まれた」ため、徐々に衰退していったと伝えた。

　そんななかで台頭してきたのは、米国ではなく「韓国と台湾」だったと記事は指摘した。韓国メーカーは、日本がバブル崩壊や米国による押さえ込みで液晶ディスプレイ産業が低迷した時期に「大規模な投資」を行い、日本から技術者を引き抜くことで技術を獲得してシェアを急速に伸ばしたという。

　韓国メーカーは、日本に対して正面から対抗してシェアを獲得していったが、台湾は「日本から積極的な支援を受けて」成長したと記事は分析した。
赤字を補填し、リスクを分散させ、資金を獲得し、米国による圧力や韓国の攻勢に対抗するために、日本は台湾に投資し技術を移転したと伝えた。その後台湾は、日本を超えて韓国に次ぐシェアを誇るようになったと説明した。

　しかし、２００８年の金融危機後は「中国が台頭してきた」と記事は指摘した。景気悪化で韓国や台湾の液晶ディスプレイ産業が後退する中で、中国は「大規模投資」を行い、韓国から優れた人材を引き抜いて技術を獲得しており、「この方法は韓国と同様」だとしている。こうして、現在では中国がシェア１位となり、「最後に笑ったのは中国だ」と自賛して記事を結んだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）