台湾メディアのETtodayは2日、「日本で服を買うと失敗しにくい」という言説について、業界に詳しい人物がその背景を説明したと報じた。
記事は、「日本で服を買うと、実用的で着心地が良いと感じる人が少なくない」とし、台湾の繊維業界関係者でインフルエンサーの「扛布者-為紡織而活的男子」氏の投稿を紹介した。
同氏は「日本旅行に行く際には事前に情報収集をする人が多いため、服の購入で失敗する可能性は比較的低い」とした上で、さらに重要な点として日本のブランドは商品のタグ表示や機能説明で安易な表現を用いないことを指摘。「消費者の多くが素材の特性や適した用途をある程度理解しているため、誇張表現で商品を売り込もうとしても見抜かれてしまうから」と説明した。
そして、例として日本で「接触冷感」などと表示された商品は、低価格量販店の商品であっても素材の多くにナイロンが使用されていると言及。「ナイロンは一般的にポリエステルよりも熱伝導性や吸湿率に優れている上、天然繊維のように水分を吸収して膨張する欠点もないため、ひんやりとした冷感効果を生み出す素材として適している」とした。
また、「極度の冷感をうたう商品でありながら、タグに『綿』と書かれている場合、日本の消費者の多くはその宣伝文句をそのまま信じない。綿が悪い素材だからではなく、多くの消費者は、綿の長所が肌触りの良さや自然な風合い、吸湿性、普段着としての快適さにあることを理解している。一方で、強い冷感や速乾性においては適した素材ではないという認識があるためだ」と説明した。
さらに、「日本の製品の場合、単に効果の強調で押し切ることは少なく、素材や構造、加工技術、試験方法などについてもあわせて説明する傾向がある」と強調。ドン・キホーテの冷感商品は試験結果や測定方法を公開し、ユニクロでも繊維や織り方の違いについて説明しており、こうした姿勢の背景に「消費者は根拠のない誇張表現にだまされない」という市場環境があるためと分析した。
一方で、台湾市場について同氏は「多くの消費者が服を購入する際に素材表示をあまり確認せず、シルエットやデザインばかりを重視している。そのため、一部メーカーも素材表示といった基本的な情報の整備にあまり力を入れていない」と指摘。特に一部量販店やネット通販などでは、中国本土で一般的な素材の名称を台湾の名称に置き換えることもせずそのまま使用しているとし、「こうした状況を改善するためには、政府による監督や検査の徹底だけでなく、消費者自身の意識向上も重要」と訴えた。
そして、「服は基本的に自分が身に着けるものだ。レストランで米国産豚肉を使っているかどうかを気にするのなら、服がどんな素材でできているのかを気にすることも、それほど難しいことではないはずだ」と述べ、消費者に素材表示への関心を持つよう呼び掛けた。（翻訳・編集/北田）
