「インフレ関連株」に注目。原油・銅・ニッケル・鉄鉱石・穀物・天然ゴム・海運市況上昇

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著者の窪田真之が解説しています。

原油・銅など景気敏感コモディティ市況が急上昇

　商品市場で、景気敏感コモディティの価格上昇が目立っています。その代表が、原油と銅です。

【1】世界景気回復期待で上昇するWTI原油先物

　2020年後半以降、世界景気回復期待で、原油価格の上昇が続いています。

　2000年以降の原油価格の動きを、簡単に振り返ります。2000年代に入ってからリーマンショックの前まで、原油を含めあらゆる資源の価格が一斉に急騰しました。中国・ブラジル・インドなど新興国の成長加速で需要が増大する中、供給が追いつかなかったために市況急騰を招きました。

　ところが、その後、大幅に原油価格は下がっています。まず、2008年のリーマンショックで急落しました。2009年から世界景気が回復すると原油価格はいったん反発しましたが、その頃から米国シェールオイルなど新規油田の生産が急拡大したため、供給過剰となって原油はさらに大きく下がりました。

　その後、チャイナショック（2016年初め）、コロナショック（2020年初め）の暴落がありましたが、足元は世界景気の回復、とりわけ中国景気の回復効果で、価格が反発しつつあります。

【2】景気敏感メタル（金属）の代表、銅価格も上昇

　銅は、代表的な景気敏感メタル【注】です。すぐれた導電性・熱伝導性（電気や熱を通しやすい）を有し、展性、延性も優れている（伸ばしたり広げたりしやすい）ので、自動車や電気機器、送電線などの導電ケーブル（電線）に使われます。したがって、社会インフラ整備を進める国や自動車や電気機器の生産を拡大する国で、需要が拡大します。世界景気の影響を受けやすい、景気敏感メタルです。

　一方、銅と対比される、景気中立メタル（貴金属）代表は金（ゴールド）です。金（ゴールド）は産業用途があまりありません（歯科材料などのみ）。金は、代替通貨や宝飾用途、投資需要で買われます。したがって、世界景気の良し悪しには関係なく、値が動きます。

　世界景気の回復、とりわけ、中国の景気回復を受けて、以下の通り、銅価格も上昇しています

　銅も、2000年以降、大きな流れでは、原油と同じ動きをしています。2000年代に入って、リーマンショックまで、中国・ブラジル・インドなどの成長を受けて、需要が増大し、価格が急騰しました。リーマンショックで一時下がった後、2009年に再び高値をつけましたが、その後、暴落しました。主に日本企業などが中南米で銅鉱山の開発を進め、供給が大きく伸びたために、供給過剰となりました。

　2016年3月期には、銅市況の急落を受けて、銅鉱山の開発を積極的に行ってきた日本の商社・非鉄各社が軒並み、銅鉱山権益の巨額減損を強いられました。減損額が大きかったのは、 三菱商事（8058） ・ 三井物産（8031） ・ 住友商事（8053） ・ 丸紅（8002） ・ 住友金属鉱山（5713） ・ 三井金属（5706） ・ ENEOSホールディングス（5020） です。

　その銅ですが、チャイナショック、コロナショックの暴落を経て、今、再び上昇が加速しつつあります。これから、世界景気回復にともなって新興国で銅需要拡大が見込まれるためです。

　世界景気回復期待で上昇しているのは、銅だけではありません。景気敏感メタルなど国際市況が一斉に上昇しています。ニッケル・プラチナ・鉄鉱石・石油化学・穀物・海運市況などがそろって上昇しています。

米国で早くも「インフレ懸念」の声も。CRB指数が急上昇

　米国で、コロナ・ワクチンの接種が進みつつあります。ワクチンが一定の効果を発揮すると、年後半にはコロナ収束による「リベンジ消費」の盛り上がりが見込まれます。そこに、コロナ対策の大型財政出動が重なると、年後半に米景気がやや過熱するリスクがあります。

　米国で、早くも「年後半にインフレ懸念」という議論が出つつあるのは、コロナ収束と財政出動が重なる可能性を考慮したものです。実際、米国の商品先物取引所等で売買されている商品価格から算出されるCRB指数（欧米の商品先物取引所等で売買されている商品価格から算出される国際商品先物指数）は、足元急上昇しています。

「インフレ関連株」投資の参考銘柄

　海運・石油化学・原油・鉄鉱石・銅・ニッケル・穀物など、国際市況が上昇する時に業績が拡大し、株価上昇率が高くなる銘柄群が、投資の好機を迎えていると考えています。

　上記7銘柄は、いずれも高配当バリュー（割安）株です。配当利回りは、3.3～4.8％といずれも高い水準にあります。PBR（株価純資産倍率）は、郵船以外はいずれも解散価値を言われる1倍を割り込んでおり、割安と言えます。

　今期のPER（株価収益率）を見ると、日本郵船が5.7倍・丸紅が7.3倍と割安で、上値余地が大きいと私は判断しています。三菱ケミカルは今期純利益が会社予想ベースで赤字（▲480億円）の見込みなのでPERは計算できませんが、来期（2022年3月期）には利益回復が見込めるため、来期の市場予想ベースPERは11.7倍で割安と判断しています。

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（窪田 真之）