BTCは「冬の時代」に終わりを告げるはずだった200日移動平均線へのトライに失敗すると、史上最高値を更新し続ける日米株を横目に失速し、6月に入ると7万ドルを割り込んだ。何が起こっているのか? 大丈夫なのか?  楽天ウォレット・シニアアナリスト:松田康生、通称MATT(マット)が、6月のビットコイン相場見通しを分析する。


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5月のビットコイン相場

ビットコイン失速。6月は反発前の底固め?さらに下落?相場を動かす三つの重要ファクター
出典:TradingViewより楽天ウォレット作成

なぜ失速したのか

 5月のビットコイン相場は「上に行って来い」の展開となった。


 1BTC=7.6万ドル近辺でスタートし、8.3万ドル手前まで上昇した後、月末には7.4万ドル近辺まで値を下げ、6月に入ると7万ドルを割り込んだ。


 前回、「GW中はBTCが強い時期としても知られており、4月30日~5月7日で見ると過去10年のうち8回上昇している」と申し上げたが、実際は5月6日に8.3万ドル手前でピークアウトした。その後も何度か8.2万ドル台で上抜けを試みたが、結局トリプルトップのようなパターンを形成して失速した。


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イラン情勢がBTC相場に及ぼした影響

 イラン情勢は引き続き緊張と緩和を繰り返す展開となり、BTC相場は振り回され続けた印象だ。月初はイランの新提案を受け和平期待が膨らみ、8.3万ドルに迫ったが、その後、小規模な衝突が続いて米側が提案を拒否。


 米中首脳会談で事態が打開されるとの見方から8.2万ドル台で下げ渋っていたが、会談で中国が米国に融和的な態度を示した結果、逆に攻撃再開のリスクが高まったとみられてリスクオフムードに失速した。


 トランプ米大統領が子息の結婚式を欠席した週末にも攻撃が始まるとの懸念から、BTCは一時7.5万ドルを割り込んだ。幸い攻撃は見送られ、間もなく合意が発表されるとのコメントもあり、7.8万ドルにワンタッチ。しかしその後も小競り合いが続き、イランがクウェートの米軍基地を攻撃したと伝わると、一時7.2万ドル台に失速した。


 その後、Axios(米国のニュースサイト)が60日の停戦延長で暫定合意し大統領の承認待ちだと報じたが、史上最高値を更新し続ける日米株市場を横目にBTCの反発は限定的にとどまり、両陣営から合意文書の修正案が往復する中でBTCは上値を重くしている。


特殊な交渉力が必要な場で「トランププット」の効力は?

 前回、この和平交渉は「売り手がとんでもない価格を提示し、買い手が立ち去るところから交渉が始まる、スーク(アラビア語で「市場」の意味)での買い物に似ている」と申し上げた。米国は再攻撃を切り札に核問題での譲歩を求めているが、ある程度現実味がなければ切り札にならない。


 一方でトランプ大統領は、高い球を投げて相手を交渉のテーブルに着かせるスタイルを続けてきたが、市場への影響が大きくなると態度を緩める「トランププット」も健在だ。この結果、市場は緊張と緩和を繰り返してきた。


「原油が下がればBTCが上がる」のセオリーが崩れ始めた理由

 戦闘再開が懸念されて原油が上がればBTCが下がり、和平期待が高まって原油が下がればBTCが上がるパターンを繰り返してきたが、この関係が5月後半から崩れ始めた。すなわち、まだ合意には至っていないが、交渉が佳境に入り原油価格が1バレル=80ドル台に下がってきたのに、BTCが上がらないパターンが目立ってきた。


 図は原油価格を逆目盛としたBTCと原油の推移だが、5月最終週にかけて両者はダイバージェンス(価格の動きとオシレーター系テクニカル指標の動きが逆行する現象で、トレンド転換の兆候を示すサイン)を起こしている。このリスクオン局面でBTCが売られているのはなぜか?


BTC/USDと原油先物(逆目盛)
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理由その1:Clarity法案

 理由の一つは、Clarity法案を巡る不透明感だ。


 暗号資産の法的定義や規制を明確化する同法は昨年7月に下院を通過しており、上院の審議を待つ状態だったが、さきに成立済みのGENIUS法で曖昧だった、交換業者によるステーブルコインの付利の可否をClarity法案に盛り込むことになり、紛糾した。5月14日に上院委員会を15対9で通過したが、本会議で必要な6割の賛成を得られるかが焦点となっている。


 ところがここに来て、議会内で他の重要法案を巡る与野党の対立が深まり、同法の本会議提出は7月にずれ込みそうな状況となった。仮に6割の賛同が得られたとしても、修正法案を再び下院に回付する必要がある。そして下院を7月中に通過しなければ、議会は夏季休会に入り、中間選挙前の成立は難しくなる。中間選挙で与党が敗北すれば廃案となる可能性も浮上している。


 足元では調査会社TD Cowenが、大統領の株取引や倫理規定を理由に「6割の賛同を得るのが難しい」との見方を示し、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニー(以下JPモルガン)のダイモンCEOが法案への反対を表明する一方、トランプ大統領やベッセント財務長官、アトキンス米国証券取引委員会(SEC)委員長などが相次いで法案の成立を促している。


 法案成立はかなりの綱渡り状態となり、廃案リスクも意識され始めているが、まだ日程的に不可能になったわけではない。


理由その2:ETFフロー

 理由の二つ目は、上場投資信託(ETF)フローの流出だ。


 ETFフローは10営業日連続の流出を記録し、過去最長だった8営業日を更新した。意外かもしれないが、この原因は株価の上昇にあると考える。


 ETFの登場により、アセットクラス間の乗り換えにかかる手間や手数料(スイッチングコスト)が大幅に低下した。BTCや金の現物を処分して株式を購入することは、かなりの手間とコストを要するが、ETFであれば同じ口座内で容易にシフトできる。この結果、あるアセットの調子が良くなると、他のアセットから資金を吸収しやすい現象が起こりやすくなった。


 昨年後半はそれが金だったが、今回は株式だ。その結果、BTC ETFからは1カ月で26億ドルの資金が流出したが、ステートストリートとブラックロックの2大金ETFからも18億ドルの流出が確認されている。


ETFフローとBTC/USD
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理由その3:金融政策

 最後の一つは金融政策だ。


 イラン情勢の長期化により、先物市場では米連邦準備制度理事会(FRB)は、次の一手は「利下げ」ではなく「利上げ」を示唆し始めた。またウォーシュ新FRB議長は法定通貨の問題を喝破しており、FRBのバランスシート縮小を是としている。この結果、過度な金融緩和によるインフレヘッジとしてのBTC買いストーリーが短期的には見込みにくくなっている。


 ただし、長期的には法定通貨の減価を食い止めることは難しいと考える。

ばらまいたお金は遍在するため、マクロで市場に存在しても回収しようとするとヒッチが起こる。現にパウエル前議長がテーパリング(量的緩和策による金融資産の買い入れ額を順次減らしていくこと)を進めたところ地方銀行で金融不安が発生した。


 この流れはそう簡単に止められるものではない。また、いくら議長が奮闘しても国民のマインドを修正することはほぼ不可能だろう。


BTCへの資金シフトも理由の一つ

 同様に長い目で見れば、一連の株式市場への資金流入の動きはBTCにもポジティブだと考えている。


 今回、株高が止まらないのも、昨年後半に金が歴史的高騰を見せたのも、2024年後半~2025年前半にかけてBTCが上昇したのも、根っこの部分は同じだと考えているからだ。それは「法定通貨の減価」である。


 コロナ後に史上最大の財政支出と史上最大の金融緩和が重なって起こったインフレを、2023年に各国が是正しようとしたところ、選挙イヤーだった2024~2025年にかけて先進各国で与党が敗北した。


 その結果、世界は財政ファイナンスから抜け出せなくなってしまった。その行き場を失ったマネーが当初BTCに集まり、次に金に向かい、足元では株に向かっている。不動産価格も危ういと言われ続けながら上昇を続けている。


 要は相対的に法定通貨の価値が下がっており、イラン情勢や原油価格の上昇はきっかけに過ぎないと考える。

現に原油価格上昇対策として財政支出を増やす議論が世界中で巻き起こっている。株の上昇が一服してBTCに割安感が出れば、いずれフローは戻ってくると考えるが、それには少し時間がかかるかもしれない。


2024年対比騰落率 BTC(赤)S&P500(青)金(緑)
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6月の見通し:2番底?底固め?

やや厳しいテクニカル、6月は正念場

BTC/USD(日足)
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 テクニカル的にはやや厳しい形となった。


 BTCは昨年11月の安値8万ドルで底固めに失敗し、1月に下降フラッグを下抜けると、2月に6万ドルで切り返した。そこで上昇チャネルを形成したが、再び下降フラッグの形になるのではないかと懸念された。


 今回、3月末からの上昇で一目均衡表の雲を抜け、さらに上昇チャネルも一時上抜けた。しかし200日移動平均線に跳ね返され、チャネル上抜けはダマシに終わった。3月からの上昇の半値押しである7.4万ドルでいったん下げ渋ったが、足元では一目均衡表の雲の下限も下抜け、7万ドル近辺まで値を下げている。


 この上昇平行チャネルを下抜けると下降フラッグが完成し、6万ドルが見えてくる。さらに底割れや2番底の可能性も浮上する。まさに正念場だ。


BTC/USDと200日移動平均線
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 この200日移動平均線は「冬の時代」の終わりを告げる重要なメルクマール(指標や目印)だったが、1回目のトライは失敗に終わった格好だ。過去のパターンでは、年末にピークアウトした後、5月前後に200日移動平均線で跳ね返されることが多かった。

その後は2番底をつけてから半年~1年後に上抜けするという流れだ。


 今回は昨年10月のピークが従来よりもかなり低かったため、過去ほど大きな下げにはならない可能性もある。ただし、本格上昇や200日移動平均線の本格クリアまでは、もう少し時間がかかりそうだ。


アノマリー的には悪くない6月

BTC/USD 月別騰落率
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 5月は陰線で引けた。ゴールデンウイーク中は強く、その後は軟調というアノマリー通りの展開となり、差し引き若干のマイナスで終了した。足元のテクニカルは悪化しているが、アノマリー的には6月も7月も弱くはない。むしろ最弱の8月・9月の前に、どれだけ値を戻せるかが焦点だ。


6月見通し:底値を固める時期へ

 6月のBTC市場は、底値を固める展開となりそうだ。


 引き続きイラン情勢に左右されやすいものの、最近のメイン・テーマは「堅調な株式市場への資金シフト」に変わってきた印象だ。2025年11月~2026年1月にも似た動きがあり、金が上昇する中でBTCはいったん置いて行かれたが、その後、資金が戻って反発した。


 株式市場が今後調整局面を迎えれば、BTCも当初は連れ安になる可能性がある。ただし、そうした下げがセリングクライマックスとなれば、逆に反発のきっかけになると考えられる。


 材料面では、Clarity法案の本格審議は7月初旬、金融政策は新議長の7月議会証言が最大の注目点だ。

イラン情勢も不透明だが、中東では停戦状態が長期間続くパターンがよく見られるため、6月は決定的な材料に欠ける可能性が高い。


 テクニカルは下方向を示唆しているが、全員が弱気になったときに市場は底打ちしやすい傾向がある。アノマリー的にも6月は比較的悪くない月だ。


 総合すると、いったん下値余地を探るものの、決定的な悪材料はまだ出ておらず、下げ止まったところから反発が見込める展開だと予想する。6月は底値を固める過程になるとみている。


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今月のMATTメモ タイトル画像

 ゴールデンウイークに、旅行でモンゴルへ行きました。


 モンゴル料理が思ったよりおいしかったこと、朝晩は氷点下と、思った以上に寒かったこと、ドラマ『VIVANT』の人気で日本人観光客が多かったことなど、いろいろ驚きましたが、一番意外だったのは走っている車の8~9割がトヨタ車だったことです。


 バスやタクシーは韓国・中国製が目立ちますが、自家用車は圧倒的にトヨタで、特にプリウス(2代目・3代目中心)がかなり多く走っていました。高級車といえばレクサスSUVかランドクルーザーです。


 郊外に出れば未舗装路が多く、冬はマイナス40℃にもなる過酷な環境です。サハラやアンデスでも同じですが、そうした場所では故障=命取りになるため、信頼性の高いランドクルーザーが選ばれるのは納得です。ただ、これだけ古いプリウスが現役で走っているのは正直驚きました。


 モンゴルは石油を産出しないので、庶民は燃費に非常にシビアなのでしょう。ただしEVは1台も見かけませんでした。インフラも整っておらず、10年以上前のガソリン車・ハイブリッド車が主力です。


 最近、米欧でEV戦略の見直しが話題になっていますが、モンゴルを見て改めて思いました。10年もすれば電池交換が必要で陳腐化のリスクがあるEVが、本当に環境に優しいのか? 過酷な環境でも20年現役で走り続けるハイブリッド車こそ、実はエコなのではないか…と。常識にとらわれず、「何が本当に環境に優しいのか」を考え直すきっかけになりました。


 電力を大量に消費するBTCも同じです。「再生可能エネルギーを使えばエコ」と言い切る前に、何が本当に環境に優しいのか、常識にとらわれず考え直す必要があると感じました。


(松田 康生)

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