2026年7月12日、韓国メディア・毎日経済は、欧州を襲った記録的な猛暑の影響で、ユニクロをはじめとする小売各社が店舗の一時閉鎖や営業時間短縮を余儀なくされるなど、打撃を受けていると報じた。
記事によると、英紙フィナンシャル・タイムズ（FT）は、「ユニクロを展開するファーストリテイリングが、5月以降続く欧州の猛暑が消費行動に影響を与えたことを認めた」と伝えた。
同社の岡崎健CFOは決算説明会で、「暑さにより一部店舗で営業を休止したほか、消費者の購買意欲の低下がみられた。販売自体はある程度好調に推移しているが、本来はもっと売れていたかもしれない」と述べた。また、欧州の都市の空調システムはこれほどの猛暑を想定して設計されていなかったため、営業できなくなった店舗もあったとし、今後は店舗の空調設備や物流体制を見直すとともに、暑い環境でも快適に着用できる衣料の開発を進める方針を示したという。
記事は、ユニクロ以外にも猛暑の影響が広がっているとし、英国のベーカリーチェーン「グレッグス」は11店舗を2日間閉鎖した他、英小売大手マークス・アンド・スペンサー（M＆S）では気温が45度まで上昇し、冷蔵設備が故障した場合を想定した対応計画を進めていると紹介。H＆Mも暑い時期が長期化していることを踏まえ、商品構成を見直す計画だという。
一方で、猛暑が長期的にはユニクロにとって追い風になる可能性もあると記事は指摘。日本の蒸し暑い夏を想定して開発された通気性の高い衣料への需要が欧州でも拡大しているためだ。実際、ファーストリテイリングの5月までの四半期純利益は前年同期比39．1％増の1467億円となった。欧州や米国での新規出店が業績を押し上げており、年間売上高が会社予想を達成すれば、ZARAを展開するインディテックスに次ぐ世界第2位のアパレル企業になる見通しだという。
これについて韓国のネットユーザーからは、「欧州の暑さは想像以上なんだな」「気候変動の影響を実感する」「空調設備が対応できないほどの猛暑とは驚きだ」「エアリズムの需要はさらに伸びそう」「ユニクロにはむしろ商機になるかもしれない」「暑さに対応した技術を売り込む時だ。韓国ブランドも続くべき」などの声が上がった。
また、「日本や韓国は常に欧州の猛暑くらい暑い」「それでも欧州は湿度が高くないのがうらやましい」「暑すぎると買い物にも行けなくなるのはまあ当然だ」「欧州の人たちはエアコンや、整備された配達システムもなくて、どうやって過ごしているのか想像できない」「欧州を心配している場合じゃない、韓国ももう暑すぎる」といった声も見られた。
