8月以降、海外で上場した複数の中国テクノロジー関連ETFの規模は著しい伸びを見せており、国際資本による中国テクノロジー関連投資への注目が高まっています。一方では、外資機関によるA株市場のハードテクノロジー企業への調査頻度も継続的に増加し、コンピューティングパワーに関するインフラや半導体、スマートハードウエアなどの分野が「調査対象」の重点となっています。
東京証券取引所に上場しているグローバルX チャイナテック・トップ10ETFを例にとると、8月7日時点で、同ETFの資産規模は10億3100万ドルに達し、7月末の8億8300万ドルより16．76％増加しました。
米国の株式市場では、8月7日時点でのインベスコ チャイナ テクノロジーETFの資産規模は33億1400万ドルに達し、7月末の30億5100万ドルより8．62％伸びました。また、ウォール街の大手資産運用会社レイリアント・グローバル・アドバイザーズ（RGA）が担当するレイリアント・チャイナAMC トランスフォーマティブ チャイナ テックETFは、資産規模が4971万8700ドルに達し、7月末の4760万ドルより4．45％拡大しました。特に注目すべきことに、今年4月以来、その規模が毎月大幅に拡大し、7月には世界中のテクノロジー株が激しい波動を経験したにもかかわらず、依然として月間25．49％の成長を記録しました。
ETFへの資金流入と同時に、外資機関がA株市場のテクノロジー関連上場企業を対象に積極的な調査を進めています。データによると、今年下半期になってから8月10日までのわずか1カ月余りの間に、外資機関によるA株企業への調査回数は478回に達し、集積回路、電子部品、通信設備、電気部品および設備などのハードテクノロジー分野が特に外資からの注目を集めているとみられています。（提供/CGTN Japanese）
