2026年4月14日、独国際放送局ドイチェ・ヴェレの中国語版サイトは、中東情勢の緊迫化が化石燃料の脆弱（ぜいじゃく）性を露呈させ、クリーンエネルギーへの世界的な転換を加速させていると報じた。
記事は、戦火の影響でホルムズ海峡の輸送がほぼ停滞し、アジア向けの石油・天然ガス供給が寸断されており、各国がエネルギー節約と備蓄確保に奔走する中、米国とイランの停戦合意が危うくなったことで欧米のガソリン価格も急騰していると紹介した。
そして、このエネルギー市場の混乱の中で、太陽光発電や電池、電気自動車（EV）のサプライチェーンを支配する中国が最大の勝者として浮上していると指摘。中国は世界のEV製造の7割、電池製造では85％のシェアを握り、コストと納期の両面で他国を圧倒していると伝えた。
また、昨年12月の中国の太陽光パネルやEVなどの輸出額は前年比約47％増の約223億ドル（約3兆5600億円）と過去最高を記録し、その多くが東南アジアや欧州市場に流れたことを紹介。今年3月には香港市場で車載電池大手CATLの株価が約24％、BYDも11％上昇したと報じている。
さらに、エネルギー輸入に依存するパキスタンが中国製太陽光パネルの導入で化石燃料の輸入コスト削減を進めていることや、世界最大の石炭輸出国インドネシアまでもがEV振興策に舵を切ったことを、中国の「追い風」として紹介した。
その上で、米エネルギー経済・財務分析研究所の専門家が「中国は直接的な経済的利益を得ることになるだろう」と述べたことを伝えた。（編集・翻訳/川尻）
編集部おすすめ
