日本サッカー協会宮本恒靖会長、日本代表・森保一監督、Jリーグ・野々村芳和チェアマンらが17日、都内で行われた「サッカー外交推進議員連盟」「障がい者サッカーを応援する国会議員連盟」の合同総会に出席した。

 総会を終えた宮本会長は「将来的に国際大会の日本招致やW杯を開催するにあたってのバックアップを(議員の方たちに)お願いするような機会になった」と振り返った。

日本は2046年のW杯招致を目指しており、そのためにもアジアカップや女子W杯の日本招致など実績をつくりたいとしている。

 宮本会長は「これから日本サッカー協会としては、こういうことをやっていきますという5年間の狙いのようなものはお伝えした。(国際大会招致には)施設を充実させなくてはいけないというのもある。ビザ(査証)の問題とか、そういったいろいろなところを協力してもらえるような(体制づくりを進めたい)。2046年にW杯を最短で、候補にはなりますが、その前にアジアカップ、女子のW杯、U―23のアジアカップとか、そういった開催実績を積み上げていくという意味でも継続して(招致を)狙っていきたいので、そこの協力をお願いしますということをお話ししました」と説明した。

 同会長は「大会を招致することであったり、(競技の)育成、強化をしていくことは全部つながっている。プラス『エンジョイ』というか、生涯にわたりサッカー、スポーツを楽しむ環境も作っていかなきゃいけない」と強調した。

 森保監督も、将来的に日本が02年日韓大会以来W杯を自国開催する意義について「ホームで戦える(有利さ)というのは我々サッカーだけではなく、スポーツ全体にも言えること。ビジネスにおいても、同じことが言えるかなと。我々サッカーにおいては、世界一になる可能性を上げるという意味でも、日本でW杯が開催されて、日本の国民の皆さんに応援していただきながら、プラスアルファの力を出して、力を持って戦えるという舞台になる。日本でまたW杯が開催されて、そこで日本が優勝することにつながる夢を見られるかなと思います」と語り、構想を強く支持した。

編集部おすすめ