今回のニュースのポイント


主要3指数がそろって反発:前週までの調整局面から持ち直し感が強まり、上昇率はいずれも0.6~1.2%程度と堅調に推移しました。


テクノロジー関連銘柄が牽引:成長期待の高い半導体やソフトウェアを中心に、グロース株へ幅広く買い戻しが入りました。


警戒感の和らぎと押し目買い:地政学リスクへの不安がやや後退したことで、売られ過ぎを意識した自律反発の動きが優勢となっています。


東京市場も買い先行の見込み:米国のハイテク株高を受け、本日の日経平均も値がさ株を中心に上昇して始まる展開が見込まれます。


週明け13日の米株式市場は、主要3指数がそろって上昇しました。ダウ工業株30種平均は前日比301.68ドル高の48,218.25ドル(0.63%増)で終え、ハイテク株比率の高いナスダック総合指数は280.84ポイント高の23,183.73(1.22%増)と大幅に反発しました。また、機関投資家が指標とするS&P500種株価指数も69.35ポイント高の6,886.24(1.02%増)となり、前週までの調整局面から持ち直し感が強まる展開となりました。


 今回の反発を牽引したのは、成長期待の高い半導体やソフトウェアなどテクノロジー関連銘柄です。AI関連需要への期待も改めて意識された形です。前週は中東情勢への懸念や米長期金利の動向をにらみ、グロース株を中心に売りが先行していましたが、週明けは売り一巡との見方から買い戻しが活発化しました。一部の大型株だけでなく相場全体に買いが波及したことで、主要指数を押し上げています。


 背景には、中東情勢の不透明感など地政学リスクへの警戒感は残るものの、足元では最悪シナリオへの不安がやや後退し、「売られ過ぎの反動」を意識した買い戻しが優勢となったことがあります。投資家のリスク許容度が回復したことで、調整局面で値を下げていた優良株に押し目買いが入りました。


 この流れを受け、本日14日の東京市場でも、日経平均株価は半導体や電子部品など値がさハイテク株を中心に買いが先行する展開が見込まれます。

米国でのハイテク株高は、国内の関連銘柄にとっても強い追い風となる見通しです。


 もっとも、中東情勢の不透明感や米連邦準備制度理事会(FRB)の利下げ時期を巡る思惑は依然としてくすぶっています。反発の持続性を疑問視する向きも少なくなく、戻り局面では高値警戒感からの利益確定売りが出やすい地合いが続きそうです。寄り付き後の騰勢が維持されるか、引き続き為替や金利の動きを注視する必要があります。(編集担当:エコノミックニュース編集部/Editorial Desk: Economic News Japan)

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