中国のニュースサイト・観察者網に20日、「米国のドナルド・トランプ大統領は電気自動車（EV）の大恩人」との記事が掲載された。
記事は、イラン情勢の緊迫化とホルムズ海峡封鎖の影響により、原油価格が大きく上昇していると言及。
そして、「中国ではガソリン価格は国際価格に連動する仕組みだが、政府の調整により値上げ幅は一部抑制された。それでも1リットル当たり約8．9元（約207円）と、年初の7．2元（約168円）から大幅に上昇している」とし、「燃料費は自動車の維持コストの中で大きな割合を占めるため、この変化は消費者にとって無視できない」と論じた。
また、「これまで燃費の良いガソリン車とEVのコスト差はそれほど大きくないとされてきた。低燃費車であれば、燃料費と電気代がほぼ同程度になるケースもあったが、現在は状況が大きく変化している」と指摘。「ガソリン価格が高騰する一方で、中国では電力価格が安定しているため、EVの充電コストはほぼ据え置かれている」とし、同クラスの自動車ではガソリン車の方がEVよりも年間の燃料費が3～10倍程度高くなると説明した。
記事はさらに重要なことに「供給の安定性」を挙げ、「中国ではエネルギー安全保障によりガソリン供給は維持されているが、東南アジアやオーストラリアなどでは燃料不足や販売制限も起きている。こうした状況は、化石燃料に依存しないEVの優位性を一層際立たせている」と強調した。
そして、「トランプ氏が引き起こしたイラン戦争によるエネルギー危機によって、欧州では一時減速していた電動化の流れが再び加速しているほか、オーストラリアや東南アジアでもEV需要が拡大している」と説明。「1973年の石油危機が燃費の良い日本車を台頭させ、その後の『黄金の50年』へ導いたように、2026年のエネルギー危機はEVを次世代の主流へと押し上げることになるのか。もしそうなればトランプ氏の功績は非常に大きく、その恩は計り知れない」と結んだ。
