中国メディアの澎湃新聞は6日、「半導体の好況サイクルはどれだけ続くのか」とする記事を配信した。
記事はまず、「6日、アジア太平洋地域の株式市場は急騰し、中でも半導体関連株は大幅な上昇を見せた」と記し、サムスン電子の株価が14％超、SKハイニックスも約11％上昇となったことを伝えた。
また、サムスン電子については、2026年第1四半期の営業利益が25年通年の43兆6000億ウォン（約4兆7000億円）を上回る57兆2000億ウォン（約6兆1600億円）に達したことなどに言及。SKハイニックスのボーナスに関する報道も取り上げた上で、「半導体企業はなぜこれほどもうかるのか」「売上高と利益規模から見て、世界の半導体大手は歴史的な好況サイクルの真っただ中にある」と記した。
記事によると、エヌビディアの26年会計年度第4四半期の粗利率は75％だった。また、サムスン電子の26年第1四半期の粗利率は61．2％で、台湾積体電路製造（TSMC）は66．2％、SKハイニックスは72％、ブロードコムは68．1％、ASMLは53％だった。半導体業界の高い粗利率は今のブームにおける偶然の産物ではなく、長期的に存在する構造的な特徴という。
これについて記事は「半導体産業は典型的な『固定費が高く、限界費用が極めて低い』産業だ」とし、「ひとたび工場を建てて生産ラインが稼働すれば、チップの追加生産コストはごくわずか。稼働率が高いほど1個当たりのコストは大きく下がる。技術が先を行くほど価格決定力は強まり、高い粗利率を維持しやすい」と説明した。
そして、中国国内の半導体企業の急成長にも触れた上で「このサイクルはどれだけ続くのか」と提起。価格の加速度的な上昇や市場での深刻な供給不足を強調したのに続けて、多くのアナリストが「第1四半期は半導体のスーパーサイクルの始まりであり、この先の数四半期の利益はさらに拡大する」と考えていることを伝えた。
その一方で、「半導体セクターのバリュエーションはすでに歴史的高水準にある」として、「投資家は流動性や生産能力、技術路線などの面での潜在的リスクに警戒する必要がある」と指摘した。（翻訳・編集/野谷）
