中国メディアの参考消息によると、インドメディアのタイムズ・オブ・インディアはこのほど、「中国の電気自動車（EV）ブームが26万人の早期死亡を防いだ可能性も」とする記事を掲載した。
記事によると、中国のEV推進策は長年にわたり気候変動対策と産業成長という観点から位置付けられてきた。
科学誌ネイチャーに掲載された最新の研究によると、中国の都市部におけるEVの普及加速は、特定の有害な大気汚染物質を大幅に削減し、26万人の早期死亡を防いだと推定される。この研究は、ガソリン車やディーゼル車をEVに置き換えることが、排出量削減に加えて健康改善にもつながることを示す最も明確な実例の一つと考えられている。
国際エネルギー機関（IEA）は2025年の報告書で、中国で販売される新車の約55％がEVになると予測した。この変化は、数百万台もの従来型の内燃機関車が都市部から姿を消し始めた際に何が起こるかを分析する研究者にとって貴重な機会となる。
研究者らは中国の150都市における衛星データと大気汚染データを分析した。これらの都市では、バッテリー式電気自動車（BEV）やプラグインハイブリッド車（PHEV）などいわゆる新エネルギー車（NEV）の普及が進んでいる。この研究は、単に予測を行うためではなく、これらの都市における実際の汚染レベルを、従来型の自動車が唯一の選択肢であったという「もしも」のシナリオと比較するために設計された。
一酸化炭素と微粒子状物質は大幅に減少した。データによると、EVの普及が起こらなかったと仮定した場合と比較して、一酸化炭素濃度は30％以上低く、深刻な健康問題と関連付けられている微小な浮遊粒子状物質であるPM2．5の濃度も23％以上低かった。
微粒子状物質は、その微小なサイズゆえに危険視されている。
EVに関する議論はこれまで主にバッテリーの製造や充電インフラの整備、排出目標の設定に集中してきた。しかし、中国の研究によると、スモッグや大気汚染に悩む都市の住民はより大きな公衆衛生上の恩恵を受ける可能性がある。（翻訳・編集/柳川）
