2026年5月5日、台湾メディアの食尚玩家は、1～3月の訪日外国人消費において、台湾が3884億円を記録して中国や韓国を抑えて1位になったと報じた。
記事は、今年1～3月の日本観光市場において中国の観光客数と消費額が激減したことを紹介。
消費額は前年同時期の約5478億円から2715億円へと半減したと伝えた。
その一方で、台湾、韓国、米国、オーストラリアの4カ国・地域がその穴を埋めたほか、タイやベトナムなどの東南アジア諸国やドイツ、英国といった欧州諸国からの旅客による消費が全体の成長に寄与したことから、外国人観光客全体の消費総額は2兆3378億円に達したと指摘した。
そして、中でも台湾人観光客の消費額が前年同期比22．5％増の3884億円を記録し、初めてトップに躍り出たことを紹介した。
記事は、台湾が総額1位となった主な要因として、平均滞在日数が5．9日と韓国の3．5日を大きく上回っていることに言及。欧米諸国は滞在日数がより長く客単価も高いものの、絶対的な観光客数で台湾が安定しており、なおかつ高い消費能力を備えていることで総額を押し上げたと分析した。
さらに、各国・地域のショッピング額にも言及し、1人当たりでは中国が約7万9000円で依然としてトップだったものの、人数を掛け合わせたショッピング総額では台湾が1297億円で中国の890億円、韓国の732億円を大きく引き離して首位に立ったと紹介した。
記事はこのほか、3月に東京で開催されたワールド・ベースボール・クラシック（WBC）が台湾人の消費熱を大きく後押ししたとするネット上の分析やベイブレードなどの人気商品の買い占めエピソードなどを紹介し、さまざまな要因が重なりあって訪日台湾人の消費額が大きく増えたとの見方を示した。（編集・翻訳/川尻）
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