北京では20日に大規模な黄砂が到来したのに続き、22日にも黄砂の襲来を受けた。
評論では、中国国内にやってくる黄砂の40%が国外からやってくるものだという研究データを紹介するとともに、今回の黄砂の発生源がモンゴルおよび内モンゴル自治区域であるとして、中国国内で発生したものとは限らないという理論を展開している。そのうえで、「1国の力で解決できる問題ではなく、アジア各国が共同で研究プロジェクトを立ち上げて黄砂対策を練るべきだ」と論じた。
ただ、発生源から近く深刻な影響を受ける中国に比べて日本は「飛行機の遅延、視界の悪化、交通機関への影響といった小規模の影響しか受けないうえ、酸性雨を中和するなどの利点もある」など各国の足並みがそろわないため、国際協力は難しいという見解も示した。
21世紀経済報道には、「黄砂は自然現象であり、無くすことは不可能」「人類の整備や管理とは必然的なつながりはない」という砂漠化研究の専門家や気象学者のコメントが掲載されている。
今年の黄砂シーズンはもうしばらく続きそうだ。(編集担当:柳川俊之)
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