香港メディア・香港01は23日、6カ国の若者に対する調査で、中国の若者の半数超が自国の将来が「良くなる」と回答した一方、日本の若者ではわずか15％だったと伝えた。
記事は、日本財団が日本、米国、英国、中国、韓国、インドの6カ国の17～19歳の若者それぞれ1000人を対象に行った「18歳意識調査」の結果を紹介。
それによると、自分の国の将来について「良くなる」と回答した人はインドが61．8％、中国が54．8％と半数を超えた一方、英国は34．0％、米国は30．8％、韓国は23．5％となり、日本は最低の15．6％にとどまった。
また、「わたしは将来の夢を持っている」との回答はインドが86．3％、英国が83．1％、米国が80．2％であるのに対し、日本は62．4％と明らかに低い結果となった（中国は74．0％、韓国は71．6％）。「わたしは人に誇れる個性がある」「わたしは他人から必要とされている」「わたしは困難があっても前向きに回復できる」についても、他国が80％台から60％台なのに対し、日本はそれぞれ58．6％、57．2％、56．8％と最も低かった。
さらに、「わたしは国や社会に役立つことをしたい」「わたしは責任がある社会の一員だと思う」「わたしは政治や選挙、社会問題について、自分の考えを持っている」「わたしは大人だと思う」「わたしの行動で国や社会を変えられると思う」のいずれにおいても、6カ国中最低だった。
このほか、「人生において大切にしたいと思っていること」では、日本以外の5カ国が「家族」が最多だった一方、日本は「自身の好きなことややりたいこと・趣味」が最多だった。（翻訳・編集/北田）
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