2026年5月8日、韓国・聯合ニュースTVは、米ゴールドマン・サックスがサムスン電子の業績見通しを大幅に上方修正したことを受け「日本に衝撃が広がっている」と伝えた。
ゴールドマン・サックスの報告書によると、サムスン電子の2028年の営業利益は約3445億ドル（約54兆188億円）に達する見通し。
これは日本の時価総額上位100社（トヨタ自動車、ソニー、三菱など含む）の営業利益合計（実績ベース）、約42兆3000億円を大きく上回るという。特に日本のプライド、時価総額1位のトヨタの営業利益（約4．7兆円）と比較すると、サムスン電子1社でトヨタ約11社分に相当する規模になるという。
この資料が日本の投資コミュニティやSNSで拡散されると、「信じられない」といった驚きの声や、自嘲気味の反応が相次いだという。
こうした格差の背景には、AI（人工知能）産業の急成長があるとみられている。サムスン電子は2026年1～3月期だけで57兆ウォンを超える営業利益を計上し、市場予想を上回る「アーニングサプライズ」を記録した。
一方、日本は半導体素材や製造装置分野では依然として高い競争力を維持しているものの、巨額の利益を生み出す完成品や先端半導体の量産競争では、韓国や台湾に主導権を譲ったとの見方が強まっているという。
この記事に、韓国のネットユーザーからは「日本はサムスンに部品を納める下請け業者だ（笑）」「サムスンはかつて、東芝から半導体技術を学んでいた。当時、日本が半導体産業世界一だった。隔世の感があるね」「こんな日が来るとは…」「韓国は先端技術18分野のうち15分野で中国に追い越され、今や半導体だけが世界トップだ。これすらも地位を奪われ、日本のようにならないようにしなければならない」「サムスンは労組が頭痛の種だね」「逆に言うと、サムスンが崩壊したら韓国はおしまいということか」などのコメントが寄せられている。（翻訳・編集/麻江）
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