中国メディアの環球時報は、「ヒンディー語は中国の中国語外交とグローバルなソフトパワーから何を学べるか」とするインドメディア、ザ・プリントの記事を紹介した。

記事は「中国語は世界貿易の強力な構成要素として、また今日の競争社会において貴重なツールとして台頭してきたが、ヒンディー語もまた、古代文明の歴史を反映した文化的象徴として存在感を増している」と指摘。

「この競争は言語的な側面だけに基づくものではなく、これらの言語を強化するさまざまな要素とも関連している」と伝えた。

そして「ソフトパワーは、時に一国の国際的な強さを反映する一方、隠れた価値観を明らかにする上で重要な役割を果たすこともある。総じて言えば、言語は現代世界において国家の威信に関わる問題となっている」と指摘。「こうした状況において、中国語は、中国外交の代名詞ともいえるソフトパワーとして台頭してきた。中国の外交官らの発言は、単に中国語を口にするだけでなく、その影響力を強化しようとするものであり、これは数十年にわたる努力の賜物だ」と伝えた。

記事は、ヒンディー語について「インドで最も広く話されている言語であり、総人口の約43%が第一言語として話している。第二言語または第三言語としての話者も含めると、その割合は全人口の約57%にまで上昇する。これだけ多くの人が使用する言語が国際的に認められていないというのは、憂慮すべき事態だ」と伝えた。

記事によると、このような文脈において中国の外交政策を見ると、中国語が世界的に新たな地位と方向性を獲得するのに役立ったことが分かる。これは国際機関にも反映されており、インドはこの点において中国の中国語外交から学ぶ必要がある。

記事は、中国語について「国際機関の公用語として認められているだけでなく、世界的にその影響力を拡大し維持してきた」と指摘。中国が2004年に世界初の「孔子学院」を設立することで中国語の普及を進め、孔子学院はこれまでに世界164カ国・地域に広がっていることに触れ、「中国は、言語面でのソフトパワーにおいてわれわれをはるかに凌駕している。

学術レベルでは、海外の大学にヒンディー語講座が設置されつつあるとはいえ、われわれにはより一層の努力が求められる」と伝えた。

記事によると、これに関連するもう一つの視点は、中国政府高官があらゆる国際的な場で英語ではなく中国語でコミュニケーションをとっているという事実だ。この動きの背後にはソフトパワー外交の思惑がある。これは、中国語を話せることを示すと同時に、言語面でのソフトパワーの優位性を活用することで世界的な影響力を確立しようとする試みだ。一方、インド当局は英語を優先しており、これはある意味で植民地時代の考え方を反映している。記事は「世界最古の文明が今もなお息づいているにもかかわらず、われわれは英国人の言語に縛られている。この点を考慮に入れる必要がある」と伝えた。(翻訳・編集/柳川)

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