独国際放送局ドイチェ・ヴェレの中国語版サイトはこのほど、北京国際モーターショーで明らかになった中国勢の圧倒的な技術革新と低価格攻勢にドイツ車メーカーが危機感を募らせていると報じた。
記事はまず、独紙ケルナー・シュタット・アンツァイガーの社説を紹介した。
同紙は開催中の北京モーターショーの様子を伝えるとともに、かつて中国市場を独占していたドイツメーカーが今や技術と価格の競争において中国勢に大きく引き離されていると指摘した。
そして、15分以内の急速充電を実現した比亜迪（BYD）や完全自動運転を掲げる小鵬汽車（シャオペン）の展示を紹介する一方で、欧州委員会が中国による安価な電気自動車（EV）輸出攻勢への保護措置を検討していることを伝えた。
その上で、同紙がドイツの伝統的な自動車産業にとって、2026年が存亡を分ける「運命の年」になるとし、フォルクスワーゲン（VW）が小鵬汽車や地平線機器人（ホライゾン・ロボティクス）といった中国企業との合弁や現地化を加速させていることを紹介した。
また、同社が安徽省合肥市に「中国版ヴォルフスブルク（本社工場）」を築こうとするなど背水の陣で挑んでいるとしつつも、中国市場における独占的地位の奪還はもはや不可能であり、中期的に3位以内を確保することが目標になると報じた。
記事はさらに、独紙フランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥングが北京モーターショーにおけるポルシェやメルセデス・ベンツの展示内容について、中国勢の人工知能（AI）やロボット技術を駆使した製品とは対照的で、再起は極めて困難だと論じたことを紹介した。
そして、ポルシェのミヒャエル・ライタースCEOが「価値は販売台数に勝る」と強調したことについて、同紙が「市場の脇役に甘んじているようだ」と評したほか、BMWについてもドイツ本国主導の開発体制が競争上の劣勢を招いていると分析したことを伝えた。（編集・翻訳/川尻）
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