2026年6月1日、台湾メディアの工商時報は米ハリウッドで日本アニメ争奪戦が起きていると報じた。

記事は、「かつて西洋のポップカルチャーでニッチな存在だった日本アニメが、今やハリウッドで最も注目を集めるビジネスの一つとなっている。

エンターテインメント企業はこぞって多額の資金を投じ、自社の動画配信サービスにアニメ作品を取り込もうと競争を繰り広げている。ソニー傘下のアニメ配信サービス・クランチロールは過去1年で利用者数が約25%増加し、2100万人に達した。一方で、ハリウッドの大手配信サービスの多くは利用者数の伸びが停滞しており、中には見劣りを避けるため利用者数の公表を取りやめた企業もある」と述べた。

続けて、「日本アニメは現在、米国でどれほど人気なのだろうか。日本の市場調査会社・GEM Partnersによると、25年には米国で22%が『呪術廻戦』や『地獄楽』などのアニメ作品を視聴しており、実に約5人に1人以上がアニメに触れている計算となる。20年時点ではわずか10%で、アニメ視聴者層が急速に拡大していることが分かる。米調査会社ニールセンによると、米国の利用者が26年1月にクランチロールでアニメを視聴した時間は44億分に達した。24年同月の21億分と比べると2倍以上増加した。これらの数字は、日本アニメがかつてのようなマイナーな娯楽から広く一般に受け入れられるエンターテインメントへと成長し、なおも人気が拡大し続けていることを示している」と言及した。

また、「米国におけるアニメファンの増加は関連商品の販売拡大にもつながっている。調査会社プレセデンス・リサーチによると、25年の北米地域におけるアニメ関連コンテンツおよび関連商品の支出額は43億8000万ドル(約7000億円)で、26年にはさらに増加して51億9000万ドル(約8200億円)に達する見込みだ。その市場規模はもはや無視できないほど大きい。

日本のアニメがなぜ米国でこれほど支持されているのかについて、クランチロールのラフール・プリニ最高経営責任者(CEO)は『私たちはファンから、アニメの物語は独創的で、登場人物に親しみやすさがあり、他の娯楽作品では味わえないテーマが描かれていると聞いている』と語った」とした。

さらに、「プリニ氏の見解について、消費者調査会社Cortoのイブ・バークィストCEOも同意しており、その背景について『かつてアニメをニッチな存在にしていた要素こそが、今では成功の鍵となっている。視聴者は新鮮なものを求めており、とりわけ若年層にその傾向が強い』と分析した。Cortoの調査によると、この6年間で日本アニメに関するオンライン上の議論は400%増加し、現在ではホラー作品に関する議論量と肩を並べる規模になっている。また、オンラインフォーラムでアニメについて語る人々の約31%はライト層のアニメファンだという。3年前にはこの割合が14%にすぎなかったことからも、日本アニメの視聴者層が着実に広がっていることが分かる」と伝えた。

そして、「プリニ氏は、ライト層の急増はコアファンの熱意によって生み出されたものだと考えている。コアファンがアニメへの情熱を語ることで、周囲の人をアニメ文化へ引き込む原動力になっているというのだ。さらに、GEM Partnersの研究は興味深い傾向を示している。それは、幼い頃からアニメを視聴してきた人は大人になってもアニメを見続ける傾向が強く、簡単には離れないということだ。既存の視聴者層が減少しない一方で、新しい世代も作品への共感を通じて次々とアニメの世界に足を踏み入れている。こうして日本アニメは西洋社会に深く根を下ろし、着実に成長を続けているのだ」と結んだ。

(翻訳・編集/岩田)

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