記事は日本が強さを持つ分野を5つ挙げている。その1つは「イノベーション分野」だ。トムソン・ロイターが選ぶTop100グローバル・イノベーター2015で日本は40社がランクインしたほか、英メディア・エコノミストが2015年に発表した「イノベーション・クオリティ」でも日本は第3位だった。
2つ目は「最先端技術」の分野だ。国内総生産(GDP)に占める研究開発費や、企業主導の研究開発費の占める割合、特許の数と質のいずれも世界トップクラスであると指摘した。3つ目は「日本の次世代計算機分野」だ。Googleなどを顧客にもつカナダの量子コンピュータ関連企業「D―Wave」の量子コンピュータも、日本人の研究や発明がなければ、実現し得なかったと指摘。同社のマシンが使う超伝導回路による量子ビットも、量子アニーリング方式も日本人によるものだ。記事は日本のあまりの強さに、この分野で今後日本と競争できるのは米国だけだとした。
4つ目は「目に見えない分野のイノベーション」だ。厳しい審査基準で知られるインテルのプリファード・クオリティー・サプライヤー(PQS)や、サプライヤー・コンテニュアス・クオリティー・インプルーブメント(SCQI)を日本企業は非常に多く受賞しており、日本企業なしでは世界のハイテク企業も成り立たないという。
5つ目は「日本経済そのもの」だ。
記事は最後に、中国の日本問題専門家による「日本は今でも世界一流の国」、また「最も進んだ工業技術国」という言葉を紹介。日本を甘く見るのは危険だと警鐘を鳴らし、日本の底力を軽視してはならないと伝えている。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:(C)Sakarin Sawasdinaka/123RF)
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