中国メディアの環球時報によると、英ロイター通信はこのほど、登山から火鍋店での食事に至るまで、中国の孤独な消費者が74億ドル（約1兆1840億円）規模の「コンパニオンシップエコノミー」を支えているとする記事を掲載した。
記事はまず、中国屈指の名峰である泰山で、登山者が石段を登るのに付き添ったり、登山者の代わりに荷物を運んだりするサービスが人気となっていることに触れ、中国では、登山だけでなく、ランニングや観光、そして火鍋店での食事に至るまで、有料の付き添いサービスが台頭しつつあると伝えた。
そして、このサービスを提供する人の多くが学生や若いギグワーカーであり、コンパニオンシップエコノミーの規模に関する公式データはないものの、2025年の規模は約500億元（約74億ドル）に上ると推計され、この傾向は、中国の都市生活様式とサービス経済における広範な変化を反映していると伝えた。
記事によると、コンパニオンシップエコノミーの台頭の背景には、家族とのつながりから遠く離れて生活し、長時間労働を強いられている若者の間で、精神的な満足度を重視する「エモ消費」への需要が高まっていることがあると、研究者やメディアは分析している。柔軟な働き方を選ぶ若者が増えていることとも時期を同じくしており、フレキシブルワーカーの数は2億人を超えている。
泰山のある山東省を拠点とするハイキング同行サービス会社を22年に立ち上げたチェン・ウェンシン氏によると、当初10人に満たなかったスタッフは、需要の高まりを受けて370人にまで増えた。泰山への日帰り登山付き添いサービスは800元（約1万8400円）で提供している。
記事は、心理療法士のサミ・ウォン氏の話として「有料の付き添いサービスの魅力は、本来多大な労力とリスクを伴う場面において確実性を得られる点にある。他人と知り合いになるには感情的な労力と投資が必要で、しかも結果は非常に不確実であるため不安が生じやすい。有料の付き添いサービスは、他人に断られることから来る挫折感を避けるのに役立つ」と伝えた。（翻訳・編集/柳川）
