2026年5月3日、シンガポールメディアの聯合早報は、中東情勢の緊迫化に伴う燃料価格の高騰により、中国のメーデー連休における国際線の欠航率が前年から倍増したと報じた。
記事は、航空情報サービス提供の「航班管家（フライト・マネージャー）」のデータを引用し、連休中の中国の計画便数が計8万5285便で、前年比5．25％増だったと紹介した。
その一方で、連休期間中における全体の欠航率が前年の3．6％から7．4％へと上昇したと指摘。特に国際線の欠航率が急増しており、計画していた9827便のうち欠航は785便に上ったとしたほか、特に中国の航空会社が運航する国際線では欠航率が10．7％という高い水準に達したと伝えた。
記事は、中東での紛争がもたらした世界的な航空燃料価格の急騰が中国の海外旅行市場を直撃しており、コスト高騰の影響が中東や東アジア、オセアニア、東南アジアといった広範囲の路線に及んでいると解説した。
そして、一部の低収益な長距離路線が飛ぶほど赤字になる「一度飛ばすごとに損失が出る」という深刻な収益構造の悪化が起きており、中国の航空各社が大規模な運休発表を避けつつ、システム調整や個別通知といった形式を用いてひそかに運航規模を縮小していると紹介した。（編集・翻訳/川尻）
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