台湾メディアの中時新聞網は14日、日中の航空便が激減し、今夏は前年比でほぼ半減となる週597便にとどまる見通しだと伝えた。
国土交通省がこのほど発表した2026年夏季ダイヤ（3月29日～10月24日）によると、各航空会社の国際線は週5445．5便となり、前年同期比で4％減少した。
中でも中国路線の落ち込みは深刻で、前年同期の週1279．5便から53％減の週597便にとどまる見込み。25年夏季には中国路線が47％増と大きく伸びていただけに、急激な縮小が際立っている。
また、航空会社や旅行プラットフォームによると、現在の日中路線の搭乗率は40～48％程度に低迷しており、航空業界で採算ラインとされる約70％を大きく下回っている。多くの路線で収益確保が難しい状況に陥っており、事業継続性への懸念も強まっている。
中部国際空港では、26年の大型連休期間中の国際線予約数が前年同期の87％に減少。北京、西安、大連への直行便はすべて運休となり、中国行きの便数は週22便にまで縮小した。関西国際空港でも、中国方面の利用客が前年同期比69％減と大幅に落ち込み、出国者全体も23％減少したという。
こうした需要低迷を受け、日本の大手航空会社も路線縮小を進めている。全日空（ANA）は中国路線の運航枠を大幅に削減し、日本航空（JAL）は成田―上海浦東線を夏秋シーズンを通じて運休とした。英国の航空データ会社OAGによると、2026年5月の日中路線の便数は2643便で前年比で55％減少。6月も2376便にとどまり、前年の5598便を大きく下回る見通しだ。
業界関係者の間では、需要低迷が長期化した場合、中国系航空会社が東南アジアや欧州など需要回復が進む市場へ機材を振り向け、日本路線をさらに縮小する可能性が指摘されている。
記事は、「中国人観光客による『爆買い』に依存してきた日本の観光業や百貨店、ホテル業界にとって、航空便と訪日客数の同時減少は大きな警鐘となっている」と伝えた。（翻訳・編集/北田）
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