記事は本文冒頭で「率直に言って、殲31(J31)は米国のF-35ステルス戦闘機に酷似している。多くの専門家は、殲31はF-35の設計の細部までを、多くコピーしたと疑っている」と、自国の戦闘機に重大な“パクリ”疑惑が発生していることを紹介。
さらに、殲31がF-35を単純に模倣していると表現するのも「持ち上げすぎ」として、「中国は2009年には、ロッキード-マーティン社をハッカー攻撃して、F-35の設計図を入手したとされる」と紹介。
さらに2013年には、「中国が犯人」と名指しされたわけではないが、米国連邦議会上院の公聴会で、F-35に関する多くの関連項目が盗まれたとの証言があったと指摘。
同証言で、F-35についての機密事項を請負企業の内部スタッフが金目当てに売ったことが分かった。ハッカー攻撃ではなかったが、記事は「結果は同じこと」、「冷戦時期に発生した事件だったら、(東西両陣営の)重大な危機に発展したことは容易に想像できる」などと解説した。
記事は続いて、英仏が開発した超音速旅客機のコンコルドに類似したTu-144などの例外を除き、冷戦期のソ連が米国の戦闘機をコピーすることは考られなかったと指摘。両陣営は情報収集で死力を尽くしたが、戦闘機をコピーしたのでは「自らの技術者が米国に降参したことを暗示することだったから」だと説明した。
記事は、殲31がF-35にもとづいて設計されていたとしても、エンジンや素材、電子装置、ナビゲーションシステム、製造技術、各種数字などが同じであることを意味するわけではないと説明。しかしいずれにせよ、経験も豊富な米国側の戦闘機の方が戦いにおいては有利と断言した。
記事は最後の部分で、中国人の精神面を批判。
さらに、技術を盗むことは精神的な欠陥を示しているだけでなく、殲31がF-35の“パクリ”であるならば、米国は殲31の不十分な面も、通常は表面に現れない「隠れた欠陥」も知っていることになると指摘した。
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◆解説◆
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環球時報や環球網は激烈な「愛国論調」で有名になった。しかし、同媒体の論調は共産党の指導によるものと言うよりも「読者獲得で収益を上げよう」という「営業目的」であるとの見方が強い。
中国人ジャーナリストの間にも、環球時報や環球網に対して、かなり批判的な声がある。日本の一部メディアの論調を「あまりにもひどい」と厳しく批判した中国人ジャーナリストが、同時に「環球時報はもっとひどい」と非難したことがある。
環球網は自社制作の記事だけでなく、解放軍退役少将で軍事評論家の羅援氏などによる、場合によっては荒唐無稽なほど激烈な主張を掲載するなどでも、コンテンツを「差別化」してきた。ただし最近では、「自虐的」な記事も時おり掲載するようになった。(編集担当:如月隼人)
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